シェア
ツイート本書の概要
本書は、ドローンジャーナル編集部と連携して、点検分野におけるドローンの活用を詳細に分析し、同分野の最新動向、企業動向、課題、そして今後の展望を明らかにします。インフラ・設備の点検業務にドローン活用を進めたい企業、ドローン点検用のハードウエア／サービスの提供拡大を目指す企業にとって、参考となる情報を網羅した一冊です。
本書のポイント
- ドローンビジネス市場規模の4割を占めるインフラ・設備点検に特化したレポート
- 点検分野におけるドローンの役割や効果、ビジネスモデルを整理
- 橋梁、鉄道、送電網、プラント、大規模建築物、ソーラーパネルなど15分野におけるドローン点検の現状と課題、ドローン活用のメリット、主要プレイヤー、今後の展望などを分析
- 各省庁の動向を整理
- ドローンを活用した点検ビジネスをリードする企業の動向を紹介
※本書の発売日ですが、制作の都合により、当初予定の11月28日から12月11日に延期をしました。心よりお詫び申し上げます。
予約受付中
（本体 120,000円＋税10%）
CD（PDF）版 121,000円
（本体 110,000円＋税10%）
ダウンロード版 121,000円
（本体 110,000円＋税10%）
本書の内容
本書は、ドローンを活用した点検の現状と課題などを明らかにします。インフラを保有し自社の点検業務にドローン活用を進めたい企業や、それらの企業に向けてドローンを活用した点検ビジネスを行いたい企業にとって、参考となる具体的な情報が網羅された１冊です。
第1章「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」ではインフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果、ビジネスモデルなどをまとめています。
第2章「インフラ・設備点検分野における最新動向」では、注目すべき市場全体のトピックスをまとめています。
第3章「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」「送電網」「基地局鉄塔・通信鉄塔」「ソーラーパネル」「一般住宅」「大規模建造物（マンション・オフィスビルなど）」「プラント」「風力発電」「建築物設備」「船舶」「鉄道施設」「水中構造物」の15分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題、ドローン活用のメリット、今後の展望などを分析します。さらに、「その他」では実用化を模索する動きが見られている分野を紹介しています。
第4章「各省庁の動向」は、ドローンによるインフラ設備点検に関わる省庁の動向を解説します。
第5章「企業動向」は、ドローン点検に関連するメーカーとサービス事業者の動向を紹介。本年度から各企業のドローン点検で実績のある業界や用途、注力している業界や用途についてもヒアリングし、その内容をまとめています。
目次
1.1 ドローンの定義と分類
1.1.1 本書で取り扱う「ドローン」の定義
1.1.2 ドローンの分類
1.1.3 コンシューマー向けと業務用
1.2 点検に用いられるドローン
1.2.1 マルチコプター（マルチローター型ドローン）
1.2.2 ヘリコプター（シングルローター型ドローン）
1.2.3 固定翼型／VTOL型
1.2.4 小型ドローン（飛行型）
1.2.5 水中ドローン
1.3 インフラ・設備点検の現状とドローンの活用
1.3.1 国や自治体が管理するインフラや設備をとりまく現状
1.3.2 民間の施設や設備などの保守をとりまく現状
1.3.3 ドローンの有用性
1.3.4 ドローンを活用した点検の価値と効果
1.4 点検分野におけるプレイヤー
1.4.1 ハードウエア（機体）
1.4.2 ハードウエア（パーツ）
1.4.3 サービス提供事業者
1.4.4 点検事業者
1.4.5 利用者（国、自治体、団体、自社活用企業）
1.5 点検分野におけるドローン活用のビジネスモデル
2.1 インフラ・設備点検用途で今注目の機体
2.2 国土交通省への水道行政移管で 導入拡大が見込まれる水管橋のドローン点検
2.3 対象物に接触して高所の板厚を計る 超音波探傷検査用ドローン
2.4 ドローンポートの普及で、点検の自動化への取り組みが広がる
2.5 利用分野が拡大している狭所ドローン点検
2.6 スプレーによる補修材の吹きかけや 対象物に接触して点検を行う作業型ドローン
2.7 「空の産業革命に向けたロードマップ2024（案）」約2年ぶりに官民の取り組みの工程表が示される
2.8 送電網の広域点検で活用が期待される 「レベル3.5飛行」制度
2.9 インフラ・設備点検に利用されることが多く ドローンへの広がりが期待される型式認証
2.10 点検でのニーズが高まる中で正しい運用が 求められる無人航空機操縦者技能証明
2.11 ドローンが上空で利用できる モバイル通信と5GHz帯無線LANの拡大
3.1 全体動向
3.2 橋梁
3.3 トンネル・洞道
3.4 ダム
3.5 送電網
3.6 基地局鉄塔・通信鉄塔
3.7 ソーラーパネル
3.8 一般住宅
3.9 大規模建造物（ビル・工場・倉庫など）
3.10 プラント
3.11 風力発電
3.12 建築物設備
3.13 船舶
3.14 鉄道施設
3.15 水中構造物
3.16 その他
4.1 全体的な動向
4.2 国土交通省
4.3 経済産業省
4.4 総務省
5.1 ハードウエアメーカー
5.1.1 イームズロボティクス
5.1.2 石川エナジーリサーチ
5.1.3 ＡＣＳＬ
5.1.4 NTT e-Drone Technology
5.1.5 Skydio
5.1.6 Flyability
5.1.7 プロドローン（PRODRONE）
5.2 サービス・ソリューション提供
5.2.1 iROBOTICS（アイ・ロボティクス）
5.2.2 ウィズソル
5.2.3 エアロセンス
5.2.4 NTT コミュニケーションズ
5.2.5 グリッドスカイウェイ
5.2.6 KDDIスマートドローン
5.2.7 ジュンテクノサービス
5.2.8 センシンロボティクス
5.2.9 中部電力パワーグリッド
5.2.10 テラドローン
5.2.11 日立パワーソリューションズ
5.2.12 FINDi
5.2.13 ブルーイノベーション
5.2.14 Liberaware