動画配信

インプレスでは2011年に「世界の動画配信ビジネス調査報告書2011」を発行して以来、継続的に動画配信市場に関する調査を行っています。

市場のトレンド

定額制サービスが定着し市場が拡大してきた動画配信ビジネスは、事業者の競争がますます激化しています。
完全オリジナルコンテンツの制作、あるいはテレビドラマと連動したオリジナルコンテンツの展開、独自の料金・ポイント制度、ECや電子書籍サービス、携帯電話料金とのバンドルなど、各社が様々な戦略で施策を展開し、激しく覇権を争っています。

コロナ禍で利用が増えた動画配信は、人出が戻りつつある中でも拡大が続いており、場所や時間にとらわれず動画や映像を自由に楽しむ視聴スタイルが消費者に定着しています。コネクテッドTVの普及もあり、ネット配信を大型のテレビで視聴することも一般化しました。

2022年度の大きな話題は、サッカーWカップ、野球のWBC、ボクシング中継などスポーツのビッグコンテンツが地上波放送だけでなくインターネットでも配信されたことです。さらには、TVerの伸長、有料動画配信サービスの広告付きプランの開始もあり、広告媒体としての重要性も高まっています。
その一方で、U-NEXTとParaviの統合、DMMTVの開始、dTVからLeminoへのリニューアルなど、動画配信事業者では統合や提携が加速するなど大手企業を中心に業界再編が始まっています。

【2023年度版】動画配信サービスの市場レポート(市場規模、トレンド)

 インターネット動画配信サービスの歴史はすでに20年を超えるが、今なお進化が続いている。スマートフォンの普及、定額制サービスの台頭などを経て、2022年はスポーツ関連の大型配信が相次いだ。この1年の情勢を振り返り、そして将来を展望する。本稿は『動画配信ビジネス調査報告書2023』の内容をダイジェストでご紹介する。

受託調査のご案内

動画配信市場に関する受託調査をお受けいたします。

動画配信市場の関連調査報告書の発行を通じて蓄積した専門知識や有識者とのネットワーク、先進情報などを元に、貴社のご要望にお答えします。また、インプレスが運営するコンシューマー向けメディア「AV Watch」や「Internet Watch」と連携した調査も可能です。