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動画配信ビジネス調査報告書2021

[長期化するコロナ禍で変化した生活様式、VOD事業者の将来戦略を探る]

本書の概要

本製品には2022年版がございます。
 こちらもご覧ください。
https://research.impress.co.jp/vod2022

本書は動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネス構造や収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説する。また、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、今後の動画配信ビジネスを展望する。

本書のポイント

  • 最新概況を分析、ニューノーマルでの動画配信サービスの今後を展望
  • 50の国内の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介
  • 2.3万人を対象とした動画配信サービスの利用率調査を実施
  • 有料動画利用者、無料動画配信、動画共有サービス利用者への調査を実施
  • 有料チケット制のオンラインライブ配信の市場動向を解説

発売中

執筆者

森田 秀一

森田 秀一

インプレス総合研究所

インプレス総合研究所
発行所
株式会社インプレス
判型
A4
ページ数
340P
発行日
2021/05/27
発行予定日
2021年5月末
価格
CD(PDF)+冊子版 104,500円
 (本体 95,000円+税10%)
CD(PDF)版 93,500円
 (本体 85,000円+税10%)
ダウンロード版 93,500円
 (本体 85,000円+税10%)
カテゴリー
動画配信
デジタルコンテンツ
ISBN
9784295011668
商品コード
501166

注目の調査結果

 

<<映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査の注目の結果>>
■有料動画配信サービスの利用率は4.1ポイント増の25.6%に

有料動画配信サービスの利用率は25.6%となり、二年連続で4ポイント以上の増加となっています。引き続き、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、外出自粛による巣籠需要が拡大したことや、1年を通して各サービスでTVCMなどのプロモーションがより一層強化されたこと、各サービスで話題となるオリジナルコンテンツが配信されていること、見逃し配信の浸透による認知度の向上などの要因から利用率、利用経験者の比率が伸びたと考えられます。

 

【図表1.有料動画配信サービスの利用率の推移】

■ネット動画をよく視聴する人が引き続き大幅増加

普段よく視聴する映像・動画の種類を聞いたところ、「リアルタイムのTV番組」が69.9%で最も高く、「録画したTV番組」が54.9%で続き、YouTubeなどの「動画共有サービス」の45.9%、TVerなどの「無料の動画配信サービス」が30.7%となっています。無料の放送やインターネット動画がよく視聴されています。
一昨年および昨年の調査時点から上位の順位の変動はありませんが、「動画共有サービス」「無料の動画配信サービス」「有料の動画配信サービス」などインターネット上の動画の利用は引き続き大きく伸びています。昨年調査の実施は2020年5月下旬で、新型コロナウイルス感染症拡大による外出自粛により動画に対する需要が高まったことや、各サービスから在宅支援のために数多くの良質な動画が無料で提供されたこと、一般消費者の可処分時間の増加などが大きな要因となり、これらの映像・動画の利用は伸びていました。その後、この1年間、何度か流行の波があったものの、基本的には絶えず不要不急の外出自粛が求められており、リモートワークの推奨や会食の自粛など新しい生活様式の実践が求められています。こうしたことから引き続き動画配信の需要は増加しています。
 

 

 【図表2. よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)】


■若年層を中心に動画共有サービスの人気がより高まる

よく視聴する映像・動画のうち最も好きなものを聞くと、「リアルタイムのTV番組」「録画したTV番組」「動画共有サービス」の順となり、上位3つは前述のよく視聴するものと同じ順位となっています。しかし、昨年と比較するとリアルタイム・録画ともにTV番組の比率は低下して、「動画共有サービス」は2.7ポイントと昨年に引き続き大きく増加しています。また、「有料の動画配信サービス」は「無料の動画配信サービス」よりも高い比率の9.4%であり、昨年から1.5ポイントの増加となっています。
また、性年代別に見ると、男性10代、男性20代、男性30代、女性10代、女性20代は「動画共有サービス」が突出して最も高い比率となっていることが特徴的です。新型コロナウイルス感染症拡大による外出自粛を背景に、一般消費者の映像や動画の視聴スタイルの変化がより進んでいることが結果に表れています。
 
 

【図表3.最も好きな映像・動画】


■PPV (有料のオンラインライブ配信)の利用率は11.0%

この1年の動画配信市場の大きな変化の一つとしてPPV(有料のオンラインライブ配信)が急速に立ち上がったことが挙げられます。リアルでのイベント、コンサート、舞台等の開催や動員が制限される中、メジャーなアーティストも次々と実施し、チケットエージェンシーなど動画配信サービス事業者以外も参入しています。
 本調査の結果では、「よく視聴する」「たまに視聴する」「1、2回は視聴したことがある」を合わせた利用経験者は11.0%となっています。また、「知っているが視聴したことはない」の54.1%を合わせた認知度は65.1%です。有料動画としては高額な数千円をチケット代として支払い、オンラインでライブ配信を視聴するという新しいスタイル、サービスが広がって間もない中で、PPVはリアルイベントの代替やファンとのつながり維持に一定の役割を果たしているといえるでしょう。

【図表4.PPV(有料のオンラインライブ配信)の利用率】

<<動画配信サービス利用者の利用状況調査の注目の結果>>
■Amazonプライム・ビデオが突出、Netflixが伸長

有料動画配信サービス利用者を対象に、利用している有料の動画配信サービスを調査した結果、トップは「Amazonプライム・ビデオ」が69.2%となり、昨年から1.3ポイント増加しています。2位には「Netflix」の21.4%、3位には「Hulu」の10.3%が続きます。
「Amazonプライム・ビデオ」や「Netflix」の利用率が引き続き伸長しています。また、「DAZN」は昨年調査時点で多くのスポーツイベントが中止になっていたことが利用率に影響していましたが、本年調査では2.6ポイント増加し一昨年と同じ9.3%に回復しています。その他、「ディズニープラス」の利用率が1.9ポイント増加していることも注目されます。

【図表5. 利用している有料の動画配信サービスTOP10(複数回答)】

■無料動画は動画共有やSNSの動画が上位、「TVer」が大きく増加

無料の動画配信サービス、動画共有サービスをよく視聴すると回答したユーザーに対して、利用しているサービス名を聞いたところ、「YouTube」が95.5%で突出し、以下、SNSの「Twitter」「LINE」「Instagram」、無料の動画配信サービスである「TVer」と続きます。昨年調査と比較すると、「TVer」が7.3ポイントと大きく増加し順位を上げていることが注目されます。 

【図表6. よく利用する無料の動画TOP10(複数回答)】


■有料動画配信では「洋画」や「邦画」、無料動画配信では「日本のドラマ」、動画共有では「音楽」

どのようなジャンルの動画がよく視聴されているのか、有料動画配信サービス利用者、無料動画配信サービスまたは動画共有サービスをよく利用する人を対象に調査しました。全体的な傾向を見ると、有料動画配信サービスでよく視聴されるのは、「洋画」「邦画」「ドラマ」「アニメ」が高い比率で人気です。一方、無料動画配信は「日本のドラマ」が特に高い人気であり、「バラエティ」「アニメ」が続いています。これに対し、全く傾向が異なるのが、YouTubeに代表される動画共有系のサービスで、「音楽」が突出してよく視聴されています。以下、「趣味・教養」「ゲームの実況や攻略」「料理」と続いています。

【図表7. よく視聴する動画のジャンル(複数回答)】

調査結果を利用される場合は、出所の明記をお願い致します。
出所表記例:「インプレス総合研究所『動画配信ビジネス調査報告書2021』」

本件に関するお問い合わせは、こちらのお問い合わせフォームよりお願いします。
※お問い合わせ内容は、「調査報告書・受託調査に関するお問い合わせ」をお選びください。

本書の内容

2020年度はまさに新型コロナウイルス感染の感染拡大による問題で一色の1年であった。感染の波は年間通して収まらず、ワクチン接種は2021年へ越年となった。長期の外出自粛、テレワークの普及などによって社会生活が一変する中、既存ビジネスへの影響も大きかった。


多くの消費者が外出自粛する中、家で楽しめる動画配信サービスのニーズが高まり、急速に利用が拡大するとともに、動画の視聴スタイルも大きく変化した。昨年調査時点でキャズムを超えていた有料の動画配信サービスの利用率はさらに4.1ポイント増加し25.6%に達した。また、YouTubeの人気もより一層高まり、視聴人数は飛躍的に増加し2020年9月の月間利用者数は6500万人を記録したという。さらには、音楽や舞台など開催できなくなったリアルイベントの代替としてのPPV(有料オンラインライブ配信)も急速に立ち上がった。有料無料どちらも含めてインターネット経由で動画を視聴することが消費者にすっかり浸透したと言えるだろう。


一方、テレビ放送のインターネットでの同時配信の動きも着実に進んでいる。NHKプラスのスタートに加え、2020年の秋にはTVerにて「日テレ系ライブ配信」のトライアルが行われた。動画配信が浸透し人気が年々高まっている中、今後、テレビ局に求められるのは、複雑なメディア環境の存在を前提としたビジネスモデル作りであろう。

本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて分析するほか、コロナ禍における動画配信市場の現状を分析し今後を展望する。また、2章では、国内の注目すべきサービス・事業者の概要をそれぞれ解説。3章、4章において、インターネットユーザーの映像や動画の視聴状況、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。

今後の動画配信ビジネスを展望する。動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。


 

目次

第1章 国内の動画配信ビジネスの最新動向と展望

1.1    映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長
1.1.1    映像コンテンツ市場の概況
1.1.2    動画配信ビジネスの市場規模
1.1.3    小括

1.2    動画配信ビジネスの定義と配信サービスの経緯
1.2.1    動画配信とは
1.2.2    動画共有と動画配信の違い
1.2.3    放送と動画配信の違い
1.2.4    スマートTVの定義
1.2.5    動画配信ビジネスの構造
1.2.6    ネット系配信事業者の動画配信ビジネスの歴史
1.2.7    テレビ放送事業者の動画配信ビジネスの歴史

1.3    動画配信ビジネスの最新概況
1.3.1    コロナ問題が長期化も、生活様式の変化に伴って動画配信利用は伸長
1.3.2    コンサート・演劇等を1回限り配信する「PPV」急増、新規参入も多数
1.3.3    「Disney+」が国内サービス開始、ブランド特化型SVODに注目の兆し
1.3.4    大手各社の差別化戦略比較
1.3.5    テレビ局各社がネット向け同時配信の取り組みを加速
1.3.6    YouTubeの利用傾向に変化、芸能人の公式チャンネル開設が続々、旧作の無料配信も常態化
1.3.7    自宅にいながら動画をより楽しむ方法、各社が模索
1.3.8    5G携帯電話サービスは静かな立ち上がりも、料金議論が活発化

1.4    動画配信プラットフォーム動向
1.4.1    動画配信参入を容易にする「プラットフォーム」
1.4.2    プラットフォーム活用例
1.4.3    サービスの詳細
1.4.4    動画プラットフォーム利用企業の動向
1.4.5    視聴デバイスの中心はPCからスマホへ

1.5    将来展望とまとめ
1.5.1    コロナ禍で消費者の動画接触が変化、民放テレビの同時配信にも期待
1.5.2    SVOD複数契約常態化時代のコンテンツ調達、鍵は「コア層」か
1.5.3    月額料金値下げ以外の「コストパフォーマンス競争」に備えよ
1.5.4    新機能開発のための投資がより重要に
1.5.5    動画広告はなお隆盛、広告付き無料配信(ADVOD)への影響大
1.5.6    「視聴率」に相当する公平・公正な配信指標をVOD業界にも

 

第2章 サービスの概要と特徴

2.1    SVOD (定額制ビデオオンデマンド)
2.1.1    Hulu
2.1.2    Paravi
2.1.3    FOD
2.1.4    テレ東BIZ
2.1.5    NHKオンデマンド
2.1.6    WOWOWオンデマンド
2.1.7    dTV
2.1.8    dアニメストア
2.1.9    TELASA
2.1.10    U-NEXT
2.1.11    アニメ放題
2.1.12    Netflix
2.1.13    Amazonプライム・ビデオ
2.1.14    J:COMオンデマンド
2.1.15    ひかりTVビデオ
2.1.16    ビデオマーケット
2.1.17    バンダイチャンネル
2.1.18    Disney+
2.1.19    YouTube Premium
2.1.20    Apple TV+

2.2    TVOD (都度課金型ビデオオンデマンド)
2.2.1    テレ朝動画
2.2.2    Rakuten TV(楽天TV)
2.2.3    GYAO!ストア
2.2.4    iTunes Store(映画)
2.2.5    Google Play 映画&テレビ
2.2.6    TSUTAYA TV
2.2.7    DMM.com
2.2.8    東映アニメオンデマンド

2.3    ADVOD (広告運営型ビデオオンデマンド)
2.3.1    TVer
2.3.2    GYAO!
2.3.3    ニコニコチャンネル
2.4    リニア&オンデマンド型動画配信
2.4.1    ABEMA
2.4.2    DAZN
2.4.3    J SPORTSオンデマンド
2.4.4    スカパー!オンデマンド
2.4.5    パ・リーグTV
2.4.6    NHKプラス

2.5    LIVE動画/LIVE配信サービス
2.5.1    LINE LIVE
2.5.2    SHOWROOM
2.5.3    YouTube Live
2.5.4    ニコニコ生放送
2.5.5    17LIVE

2.6    PPV(有料チケット制オンラインライブ配信)
2.6.1    PIA LIVE STREAM
2.6.2    Streaming+
2.6.3    ZAIKO
2.6.4    Stagecrowd
2.6.5    LINE LIVE VIEWING

2.7    動画配信プラットフォーム
2.7.1    PLAY
2.7.2    Jストリーム
2.7.3    Brightcove
 

第3章 映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率

3.1    調査概要とプロフィール
3.1.1    調査概要
3.1.2    回答者のプロフィール
3.1.3    誤差について

3.2    放送・映像・動画全体の視聴概況
3.2.1    よく視聴する映像・動画の種類
3.2.2    最も好きな映像・動画の種類
3.2.3    コロナ禍で視聴が増えた映像・動画の種類

3.3    動画配信サービスの認知度と利用率
3.3.1    動画配信サービスの認知度・知っているサービス名
3.3.2    有料動画配信サービスの利用率
3.3.3    有料チケット制オンラインライブ配信(PPV)の利用率
3.3.4    Amazon プライム・ビデオの利用状況
 

第4章 動画配信サービス利用者の利用実態

4.1    調査概要とプロフィール
4.1.1    調査概要
4.1.2    回答者のプロフィール
4.1.3    誤差について

4.2    有料動画・無料動画・動画共有サービスの利用概況
4.2.1    よく視聴するジャンル
4.2.2    視聴機器
4.2.3    視聴する場所
4.2.4    利用しているサービス
4.2.5    視聴頻度
4.2.6    平均視聴時間
4.2.7    1回あたりの視聴時間
4.2.8    1週間あたりの平均視聴話数(コンテンツ数)
4.2.9    動画の視聴時間帯
4.2.10    ながら視聴の状況
4.2.11    動画視聴後の関連するメディアの視聴や購入経験
4.2.12    ウォッチパーティ機能の利用経験
4.2.13    ネットでのテレビ放送の同時配信に対する意向

4.3    有料動画配信サービスの購入・課金状況
4.3.1    利用する動画配信サービスの料金体系
4.3.2    有料動画配信サービスの平均利用金額(料金形態別)
4.3.3    有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)
4.4    有料動画配信サービスの評価と不満点
4.4.1    現在利用している有料動画配信サービスの数
4.4.2    この1年間で利用した有料動画配信サービスの数
4.4.3    複数サービスを利用している理由
4.4.4    有料動画配信サービスに対する満足度
4.4.5    有料動画配信サービスへの不満点
4.4.6    最も利用する有料動画配信サービスの評価
4.4.7    最も利用している有料動画配信サービスを選んだ理由
4.4.8    他のサービスが気になった経験
4.4.9    他のサービスが気になった理由

4.5    無料動画配信サービスの利用状況
4.5.1    よく視聴する無料動画の制作者
4.5.2    広告を最後まで視聴した経験
4.5.3    広告を最後まで視聴した理由
4.5.4    無料動画視聴後に経験のある行動
4.5.5    有料動画配信サービスを利用する条件

掲載資料一覧

資料1.1.1 映像ソフトの売上金額の推移
資料1.1.2 映像ソフト市場規模の推移
資料1.2.1 動画配信サービスの分類表
資料1.2.2 「スマートテレビの推進に向けた基本戦略」におけるスマートテレビの定義
資料1.2.3 収益モデル別の特徴
資料1.2.4 コンテンツ調達の支払い区分
資料1.2.5 動画配信ビジネス年表(ネット系配信事業者)
資料1.2.6 動画配信ビジネス年表(テレビ放送事業者)
資料1.2.7 動画配信ビジネスの動向
資料1.3.1 ABEMAのWAUの推移
資料1.3.2 U-NEXT課金ユーザー月次推移
資料1.3.3 よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)
資料1.3.4 最も好きな映像・動画の種類
資料1.3.5 有料動画配信サービスの利用率
資料1.3.6 主なPPVのサービス
資料1.3.7 有料型オンラインライブ市場規模(2020年)
資料1.3.8 ライブ・エンタテインメント市場規模の推移(ぴあ総研調査)
資料1.3.9 有料チケット制オンラインライブ配信(PPV)の利用率
資料1.3.10 利用している有料動画配信サービスTOP10(複数回答)
資料1.3.11 主要なSVODの月額料金比較
資料1.3.12 2020年におけるYoutubeの視聴状況
資料1.3.13 ソーシャル広告費とその構成(2019年、2020年)
資料1.3.14  Amazonのウォッチパーティ(ベータ版)のトップ画面
資料1.3.15 有料動画配信サービス利用者におけるウォッチパーティ機能の利用経験
資料 1.3.16 代表的な5G対応料金プラン
資料 1.5.1 有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)
資料 1.5.2 利用している有料動画配信サービスの数
資料 3.1.1 回答者の性年代構成
資料 3.1.2 標本誤差(信頼度95%)
資料 3.2.1 よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)
資料 3.2.2 性年代別 よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)
資料 3.2.3 最も好きな映像・動画の種類
資料 3.2.4 性年代別 最も好きな映像・動画の種類
資料 3.2.5 コロナ禍で視聴が増えた映像・動画の種類
資料 3.2.6 性年代別 コロナ禍で視聴が増えた映像・動画の種類
資料 3.3.1 知っている動画配信サービス(複数回答)
資料 3.3.2 性年代別 知っている動画配信サービス(複数回答)
資料 3.3.3 有料動画配信サービスの利用率
資料 3.3.4 性年代別 動画配信サービスの利用率
資料 3.3.5 有料チケット制オンラインライブ配信(PPV)の利用率
資料 3.3.6 性年代別 有料チケット制オンラインライブ配信(PPV)の利用率
資料 3.3.7 Amazonプライム会員の加入率
資料 3.3.8 性年代別 Amazonプライム会員の加入率
資料 3.3.9 Amazonプライム会員が利用しているサービス(複数回答)
資料 3.3.10 性年代別 Amazonプライム会員のプライム・ビデオ利用率
資料4.1.1 回答者の性年代構成
資料4.1.2 標本誤差(信頼度95%)
資料 4.2.1 有料動画配信サービス利用率・動画共有/無料動画配信サービスをよく視聴する比率
資料 4.2.2 よく視聴する動画のジャンル(複数回答)
資料 4.2.3 有料動画配信サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.4 性年代別 有料動画配信サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.5 無料動画配信サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.6 性年代別 無料動画配信サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.7 動画共有サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.8 性年代別 動画共有サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.9 端末別 よく視聴する動画のジャンル(複数回答)
資料 4.2.10 動画の視聴機器(複数回答)
資料 4.2.11 有料動画配信サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.12 性年代別 有料動画配信サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.13 有料動画配信サービスの視聴機器数(マルチデバイスでの視聴状況)
資料 4.2.14 性年代別 有料動画配信サービスの視聴機器数(マルチデバイスでの視聴状況)
資料 4.2.15 有料動画配信サービスの視聴機器(SA・集約)
資料 4.2.16 無料動画配信サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.17 性年代別 無料動画配信サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.18 動画共有サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.19 性年代別 動画共有サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.20 動画を視聴する場所(複数回答)
資料 4.2.21 有料動画配信サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.22 性年代別 有料動画配信サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.23 無料動画配信サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.24 性年代別 無料動画配信サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.25 動画共有サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.26 性年代別 動画共有サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.27 利用している有料の動画配信サービスTop20(複数回答)
資料 4.2.28 性年代別 利用している有料の動画配信サービス(複数回答)
資料 4.2.29 最も利用している有料の動画配信サービス(Top20)
資料 4.2.30 性年代別 最も利用している有料の動画配信サービス
資料 4.2.31  利用する無料の動画配信サービス(複数回答)
資料 4.2.32 性年代別 利用する無料の動画配信サービス(複数回答)
資料 4.2.33  利用するLIVE動画/LIVE配信サービス(複数回答)
資料 4.2.34 動画の視聴頻度
資料 4.2.35 有料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.36 性年代別 有料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.37 主に利用するサービス別 有料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.38 無料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.39 性年代別 無料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.40 動画共有サービスの視聴頻度
資料 4.2.41 性年代別 動画共有サービスの視聴頻度
資料 4.2.42 動画の平均視聴時間
資料 4.2.43 有料動画配信サービスの平均視聴時間
資料 4.2.44 性年代別 有料動画配信サービスの平均視聴時間
資料 4.2.45 無料動画配信サービスの平均視聴時間
資料 4.2.46 性年代別 無料動画配信サービスの平均視聴時間
資料 4.2.47 動画共有サービスの平均視聴時間
資料 4.2.48 性年代別 動画共有サービスの平均視聴時間
資料 4.2.49  1回あたりの動画の視聴時間
資料 4.2.50 有料動画配信サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.51 性年代別 有料動画配信サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.52 無料動画配信サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.53 性年代別 無料動画配信サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.54 動画共有サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.55 性年代別 動画共有サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.56 動画の平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.57 有料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.58 性年代別 有料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.59 無料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.60 性年代別 無料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.61 動画共有サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.62 性年代別 動画共有サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.63 動画サービスを利用する時間帯(複数回答)
資料 4.2.64 性年代別 動画サービスを利用する時間帯(平日:複数回答)
資料 4.2.65 性年代別 動画サービスを利用する時間帯(休日:複数回答)
資料 4.2.66 動画視聴でよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.67 有料動画配信サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.68 性年代別 有料動画配信サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.69 無料動画配信サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.70 性年代別 無料動画配信サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.71 動画共有サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.72 性年代別 動画共有サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.73 有料動画視聴後の関連ビジネスの視聴や購入経験
資料 4.2.74  性年代別 有料動画視聴後の関連ビジネスの視聴や購入経験
資料 4.2.75 性年代別 ウォッチパーティ機能の利用経験
資料 4.2.76 性年代別 ネットでのテレビ放送の同時配信に対する意向
資料 4.3.1 利用する動画配信サービスの料金体系
資料 4.3.2 性年代別 利用する動画配信サービスの料金体系
資料 4.3.3 定額制の有料動画配信サービスの平均利用金額
資料 4.3.4 性年代別 定額制の有料動画配信サービスの平均利用金額
資料 4.3.5 都度課金の有料動画配信サービスの平均利用金額
資料 4.3.6 有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)
資料 4.3.7 性年代別 有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)
資料 4.4.1 利用している有料動画配信サービスの数
資料 4.4.2 性年代別 利用している有料動画配信サービスの数
資料 4.4.3 性年代別 この1年間で利用した有料動画配信サービスの数
資料 4.4.4 複数サービスを利用している理由
資料 4.4.5 性年代別 複数サービスを利用している理由
資料 4.4.6 有料動画配信サービスに対する満足度
資料 4.4.7 性年代別 有料動画配信サービスに対する満足度
資料 4.4.8 主に利用するサービス別 有料動画配信サービスに対する満足度
資料 4.4.9 有料動画配信サービスへの不満点(複数回答)
資料 4.4.10 主に利用するサービス別 有料動画配信サービスへの不満点(複数回答)
資料 4.4.11 性年代別 有料動画配信サービスへの不満点(複数回答)
資料 4.4.12 最も利用する有料動画配信サービスに対する満足度(全サービス平均)
資料 4.4.13 最も利用する有料動画配信サービスに対する満足度
資料 4.4.14  最も利用している有料動画配信サービスを選んだ理由(複数回答)
資料 4.4.15 主に利用しているサービス別 最も利用している有料動画配信サービスを選んだ理由(複数回答)
資料 4.4.16 性年代別 最も利用している有料動画配信サービスを選んだ理由(複数回答)
資料 4.4.17 他のサービスが気になった経験(複数回答)
資料 4.4.18 性年代別 他のサービスが気になった経験(複数回答)
資料 4.4.19 主に利用しているサービス別 他のサービスが気になった経験(複数回答)
資料 4.4.20 他のサービスが気になった理由(複数回答)
資料 4.4.21 性年代別 他のサービスが気になった理由(複数回答)
資料 4.5.1 よく視聴する無料動画の制作者(複数回答)
資料 4.5.2 性年代別 よく視聴する無料動画の制作者(複数回答)
資料 4.5.3 広告を最後まで視聴した経験
資料 4.5.4 性年代別 広告を最後まで視聴した経験
資料 4.5.5 広告を最後まで視聴した理由(複数回答)
資料 4.5.6 性年代別 広告を最後まで視聴した理由(複数回答)
資料 4.5.7  無料動画視聴後に経験のある行動(複数回答)
資料 4.5.8 性年代別 無料動画視聴後に経験のある行動(複数回答)
資料 4.5.9 有料動画配信サービスを利用する条件(複数回答)
資料 4.5.10 性年代別 有料動画配信サービスを利用する条件(複数回答)
 

調査概要

■映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査

調査対象  :NTTコム リサーチの保有する消費者モニター 
有効回答数 :23,317回答
サンプリング:性年齢階層別インターネット利用人口構成比(総務省 通信利用動向調査)に可能な限り整合するように抽出。集計は、年代により回収率が異なっており母集団との乖離がみられるため、性年齢階層別インターネットの利用人口構成比に整合するように比重調整(ウェイトバック)を行った上で分析
調査手法  :ウェブアンケート
調査期間  :2021年4月7日~12日

 

■動画配信サービス利用者の利用状況調査

調査対象 :上記の映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査にて、以下の回答をした者
 ・3か月以内に有料動画配信サービスを利用していると回答した者
 ・無料動画配信サービスをよく視聴すると回答した者
 ・動画共有サービスをよく視聴すると回答した者
有効回答数 :1,780回答
 うち、
 ・有料動画配信サービス利用者1,274回答
 ・無料動画配信サービスをよく視聴する利用者845回答
 ・動画共有サービスをよく視聴する利用者1,159回答
 ※上記の「映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査」で得られた性年代別利用者
  構成にできるだけ整合するように抽出。
調査手法  :ウェブアンケート
調査期間  :2021年4月12日~19日

著者紹介

森田 秀一

執筆者名
森田 秀一

1976年埼玉県生まれ。学生時代から趣味でパソコンに親しむ。大学卒業後の1999年に文具メーカーへ就職。営業職を経験した後、インプレスのウェブニュースサイトで記者職に従事した。2003年ごろからフリーランスライターとしての活動を本格化。おもな取材分野は携帯電話、動画配信、デジタルマーケティング。「INTERNET Watch」「ケータイ Watch」「AV Watch」「Web担当者Forum」などで取材レポートを執筆する。近著は「動画配信ビジネス調査報告書 2021」(インプレス総合研究所)、「BtoB-EC市場の現状と将来展望2022」(共著、インプレス総合研究所)。

インプレス総合研究所

執筆者名
インプレス総合研究所

インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。