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動画配信ビジネス調査報告書2020

With/Afterコロナで変わる社会、動画配信の今後を占う

本書の概要

新型コロナウイルス感染症の拡大により社会に様々な影響が表れている。外出自粛の中で家で楽しめる動画配信サービスのニーズは高まり急速に利用が拡大した。リアルのイベントの代替としてライブ動画の配信も活発に行われている。
他方、AppleTV+やディズニー+が開始され競争は激化。ネットによる同時配信&見逃し配信のNHKプラスも始まり今後は民法各社にも影響を与えると見られる。
新型コロナウイルス感染症による社会が変わっていく中、動画配信ビジネスの最新概況や業界構造を分析し、今後を展望する。

予約受付中

執筆者

森田 秀一

森田 秀一

インプレス総合研究所

インプレス総合研究所
発行所
株式会社インプレス
判型
A4
ページ数
348P
発行日
2020/07/17
発行予定日
2020年7月17日
価格
CD(PDF)版+冊子:本体価格95,000円+税
CD(PDF)版 :本体価格85,000円+税
ダウンロード版:本体価格85,000円+税
カテゴリー
動画配信
ISBN
9784295009757
商品コード
500975

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本書の内容

はじめに
第1章 国内の動画配信ビジネスの最新動向と展望
 1.1 映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長
 1.2 動画配信ビジネスの定義と配信サービスの経緯
 1.3 動画配信ビジネスの最新概況
 1.4 動画配信プラットフォーム動向
 1.5 将来展望とまとめ
第2章 サービスの概要と特徴
 2.1 SVOD (定額制ビデオオンデマンド)
 2.2 TVOD (都度課金型ビデオオンデマンド)
 2.3 AdVOD (広告運営型ビデオオンデマンド)
 2.4 リニア(リアルタイム)型動画配信
 2.5 LIVE動画/LIVE配信サービス
 2.6 動画配信プラットフォーム
第3章 映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率
 3.1 調査概要とプロフィール
 3.2 放送・映像・動画全体の視聴概況
 3.3 動画配信サービスの認知度と利用率
第4章 動画配信サービス利用者の利用実態
  4.1 調査概要とプロフィール
 4.2 有料動画・無料動画・動画共有サービスの利用概況
 4.3 有料動画配信サービスの購入・課金状況
 4.4 有料動画配信サービスの評価と不満点
 4.5 無料動画配信サービスの利用状況
参考資料 外出自粛支援のために実施された各事業者の無料動画提供一覧

調査概要

■映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査

調査対象 :NTTコム リサーチの保有する消費者モニター 
有効回答数 :24,460サンプル
サンプリング :性年齢階層別インターネット利用人口構成比(総務省 通信利用動向調査)に可能な限り整合するように抽出。ただし、年代により回収率が異なっており母集団との乖離がみられるため、比重調整を行った上で分析している。
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2020年5月18日~20日
 


■動画配信サービス利用者の利用状況調査

調査対象 :上記の映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査にて、以下の回答をしたもの
 ・3か月に有料動画配信サービスを利用していると回答した者
 ・無料動画配信サービスをよく視聴すると回答した者
 ・動画共有サービスをよく視聴すると回答した者

有効回答数 :1654回答
 うち、
 ・有料動画配信サービス利用者1085回答
 ・無料動画配信サービスをよく視聴する利用者781回答
 ・動画共有サービスをよく視聴する利用者1032回答
 ※上記の「映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査」で
  得られた性年代別利用者構成にできるだけ整合するように抽出。
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2020年5月22日~26日

著者紹介

森田 秀一

執筆者名
森田 秀一

1976年埼玉県生まれ。学生時代から趣味でパソコンに親しむ。大学卒業後の1999年に文具メーカーへ就職。営業職を経験した後、インプレスのウェブニュースサイトで記者職に従事した。2003年ごろからフリーランスライターとしての活動を 本格化。おもに「INTERNET Watch」「ケータイWatch」「AV Watch」「Impress Watch」で、ネット、動画配信、携帯電話などの取材レポートを執筆する。近著は「動画配信ビジネス調査報告書 2019」(インプレス総合研究所)

インプレス総合研究所

執筆者名
インプレス総合研究所

インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。