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動画配信ビジネス調査報告書2022

[生活に浸透する動画配信、ネット同時配信もついに本格スタート]

本書の概要

本書は動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネス構造や収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説する。また、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、今後の動画配信ビジネスを展望する。

本書のポイント

  • 最新概況を分析、ニューノーマルでの動画配信サービスの今後を展望
  • 48の国内の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介
  • 2.1万人を対象とした動画配信サービスの利用率調査を実施
  • 有料動画利用者、無料動画配信、動画共有サービス利用者への調査を実施
  • 有料チケット制のオンラインライブ配信の市場動向を解説

発売中

執筆者

森田 秀一

森田 秀一

インプレス総合研究所

インプレス総合研究所
発行所
株式会社インプレス
判型
A4版
ページ数
328P
発行日
2022/06/23
発行予定日
2022年6月23日
価格
CD(PDF)+冊子版 104,500円
 (本体 95,000円+税10%)
CD(PDF)版 93,500円
 (本体 85,000円+税10%)
ダウンロード版 93,500円
 (本体 85,000円+税10%)
カテゴリー
動画配信
デジタルコンテンツ
ISBN
9784295014249
商品コード
501424

注目の調査結果

<<映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査の注目の結果>>
■有料動画配信サービスの利用率は3.3ポイント増の28.9%に伸長、三分の一が利用経験者に

有料動画配信サービスの利用率は昨年調査から3.3ポイント増加の28.9%となり、引き続き高い成長率を維持しています。また、3か月より以前の利用者も含めた有料動画配信サービス利用経験者は36.3%(同4.4ポイント増)となり、三分の一を超えました。新型コロナウイルス感染症拡大による複数回の緊急事態宣言や外出自粛要請等により巣籠需要が拡大してきた中で動画配信の視聴が定着し生活に深く浸透したことや、1年を通して各サービスでTVCMなどのプロモーションがより一層強化されたこと、各サービスで話題となるオリジナルコンテンツが配信されていること、特にこれまで地上波でしか放送されなかったようなコンテンツがライブで配信されることも多くなってきていること、見逃し配信の浸透による認知度の向上などの要因から利用率、利用経験者の比率が伸びたと考えられます。

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【図表1. 有料動画配信サービスの利用率の推移】

■テレビをよく視聴するユーザーが低下

普段よく視聴する映像・動画の種類を聞いたところ、「リアルタイムのTV番組」が66.9%で最も高く、「録画したTV番組」が52.3%で続き、YouTubeなどの「動画共有サービス」の45.2%、TVerなどの「無料の動画配信サービス」が29.1%となっています。無料の放送やインターネット動画がよく視聴されています。
コロナ禍1年目の2020年度は未知のウイルスに対して外出自粛が徹底されたこともありテレビ放送・ネット動画配信ともに利用が急進しましたが、コロナ禍2年目の2021年度には外出自粛が緩和され時期もあり、やや落ち着きを見せた形になっています。昨年調査からは順位の変更はありませんが、全体的に比率が低下しており映像や動画全体の視聴はやや少なくなったことが推測されます。
そのような中、「リアルタイムのTV番組」(3.0ポイントダウン)、「録画したTV番組」(2.6ポイントダウン)のテレビに関連するトップ2項目は大きく比率が低下しています。一方、昨年調査から比率が横ばいであるのは「有料の動画配信サービス」(0.3ポイントダウン)や「SNS上の動画」(0.6ポイントアップ)などで、相対的に影響力を上げています。

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【図表2. よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)】

■若年層を中心に動画共有サービスの人気がより高まる

よく視聴する映像・動画のうち最も好きなものを聞くと、「リアルタイムのTV番組」「録画したTV番組」「動画共有サービス」の順となり、上位3つは前述のよく視聴するものと同じ順位となっています。しかし、リアルタイム・録画ともにTV番組の比率は昨年に引き続き低下しており、「動画共有サービス」は0.5ポイントと昨年に引き続き増加しています。また、「有料の動画配信サービス」は「無料の動画配信サービス」よりも高い比率の9.4%です。
また、性年代別に見ると、男性10代、男性20代、男性30代、女性10代、女性20代は「動画共有サービス」が突出して最も高い比率となっていることが特徴的です。また、女性20代では「有料の動画配信サービス」が20.8%と高い比率で次点になっています。
 

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【図表3.最も好きな映像・動画】

■地上波放送のネット配信に対して、ネットユーザーの半数弱が期待

NHK以外の民放テレビ局各社のネット向け同時配信の取り組みが本格的になっています。2022年4月からはTVerにて民放各社のプライム・ゴールデンタイムの地上波放送の同時配信・追っかけ再生が提供され、以前から行われていた見逃し配信に加え、時間にとらわれない視聴が可能になってきています。
同時配信や見逃し配信等に対する意向をたずねたところ、「同時配信に期待している・利用したい」の比率は全体で16.7%、「追っかけ再生に期待している・利用したい」が13.5%、「見逃し配信に期待している・利用したい」が31.7%となっています。同時配信、追っかけ再生、見逃し配信のいずれかの意向をもつユーザーは合計で45.3%(複数回答での重複削除後)となり、半数近いインターネットユーザーが地上波放送のネット配信をポジティブに受け止めている結果となっています。 

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【図表4. 地上波放送のネット配信への期待(複数回答)】

■PPV (有料のオンラインライブ配信)の利用率は4.2ポイント増の15.2%

コロナ禍の動画配信市場の大きな変化の一つとして有料チケット制オンラインライブ配信(PPV)が急速に立ち上がったことが挙げられます。リアルでのイベント、コンサート、舞台等の開催や動員が制限される中、緊急避難的に開始されメジャーなアーティストも次々と実施し、チケットエージェンシーなど動画配信サービス事業者以外も参入しています。その後、音楽ライブだけでなく、舞台やトークイベントなど様々な分野にも広がっています。
本年調査では、「よく視聴する」「たまに視聴する」「1、2回は視聴したことがある」を合わせた利用経験者は15.2%となり、昨年の11.0%から4.2ポイントの増加となっています。「よく視聴する」の比率は0.4%と非常に少なくなっていますが、コロナ禍1年目とは異なり有観客のリアルイベントの開催が戻りつつある中で、著名な音楽アーティストのPPVもやや減少していることやコアなファンは現地に参加していること、物珍しさもなくなってきたことなどが要因とみられます。一方で、「たまに視聴する」や「1、2回は視聴したことがある」の比率は2倍近くにまで上昇しており、徐々に浸透してきています。
 

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【図表5. PPV(有料のオンラインライブ配信)の利用率】

<<動画配信サービス利用者の利用状況調査の注目の結果>>
■Amazonプライム・ビデオ、Netflix、ディズニープラスが伸長、4割弱のユーザーは複数サービスを利用

有料の動画配信サービス利用者を対象に、利用している有料の動画配信サービスを調査した結果、トップは「Amazonプライム・ビデオ」が72.4%となり、昨年から3.2ポイント増加しています。2位には「Netflix」の23.7%、3位には「Hulu」の8.9%が続きます。
「Amazonプライム・ビデオ」や「Netflix」、「ディズニープラス」の利用率が昨年調査に引き続き伸長しています。また、「U-NEXT」や「YouTube Premium」も伸びています。 

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【図表6. 利用している有料の動画配信サービスTOP10(複数回答)】

この1年間の間に利用した動画配信サービス数を聞いたところ、「1サービス」が66.8%で最も高く、「2サービス」が23.8%と続きます。4割弱のユーザーは複数サービスの経験があります。

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【図表7. この1年間に利用した有料の動画配信サービス数】

■無料動画は動画共有やSNSの動画が上位、「TVer」が大きく増加

無料の動画配信サービス、動画共有サービスをよく視聴すると回答したユーザーに対して、利用しているサービス名を聞いたところ、「YouTube」が94.5%で突出し、以下、SNSの「Twitter」「LINE」、無料の動画配信サービスである「TVer」と続きます。昨年調査と比較すると、「TVer」が7.0ポイントと大きく増加し2年連続で順位を上げていることが注目されます。

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【図表8. よく利用する無料の動画TOP10(複数回答)】

 

本リリースの調査結果を利用される場合は、出所の明記をお願い致します。
出所表記例:「インプレス総合研究所『動画配信ビジネス調査報告書2022』」

 

本書の内容

長引くコロナ禍は、人々のライフスタイルや消費活動に大きな影響を与えており、特にメディア視聴や動画視聴に関心が集まり、動画配信業界は大きな追い風となっている。初年度となった2020年度の1年にとどまらず、2021年度も堅調に拡大し、2022年度になっても市場は引き続き拡大を続けている。有料の動画配信サービスの利用率は昨年から3.3ポイント増加し28.9%に達した。
このような中、動画配信サービスの競争は激化しており、よりサービスの多様化が進んでいる。オリジナルコンテンツや独占配信のさらなる拡充、サービス価格の大幅な値上げといった動きが見られる中、終了するサービスもある。
在宅時間の増加に伴い、YouTubeの人気もさらに高まり、YouTuberの存在感もますます大きくなっている。量・質ともに向上し、投下される広告費も拡大が続いている。
他方、テレビ放送のネットでの同時配信がいよいよ開始された。スマートTV(コネクテッドTV)の普及により、ネット配信を大型のテレビで視聴することも一般化している。テレビ放送でなくても、リアルタイム・追っかけ再生・直近の見逃し配信はADVOD、それ以前のアーカイブはSVODといった構図となり、スマホやスマートTV等でいつでもテレビ番組を見られるようになった。

本書は、コロナ禍を経てニューノーマル時代となり、ますます活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況、業界構造などについて徹底分析するほか、国内の注目すべきサービスの概要をそれぞれ解説する。合わせて、インターネットユーザーの動画配信サービスに対する意向や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。

今後の動画配信ビジネスを展望する。動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。

目次

第1章 国内の動画配信ビジネスの最新動向と展望

1.1          映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長

1.1.1     映像コンテンツ市場の概況

1.1.2     動画配信ビジネスの市場規模

1.1.3     小括

1.2          動画配信ビジネスの定義と配信サービスの経緯

1.2.1     動画配信とは

1.2.2     動画共有と動画配信の違い

1.2.3     放送と動画配信の違い

1.2.4     スマートTVの定義

1.2.5     動画配信ビジネスの構造

1.2.6     ネット系配信事業者の動画配信ビジネスの歴史

1.2.7     テレビ放送事業者の動画配信ビジネスの歴史

1.3          動画配信ビジネスの最新概況

1.3.1     コロナ禍で動画配信の普及がさらに拡大、SVODも「市民権」級の認知・利用率に

1.3.2     民放テレビの同時再配信がついにスタート。在京5局がプライムタイム限定で

1.3.3     海外勢で相次ぐ価格改定。国内勢にはPPVが定着。コンテンツの質・量を巡る戦略がより多様に

1.3.4     大手各社のコンテンツによる差別化戦略

1.3.5     ウィンドウ戦略がよりダイナミックに。劇場公開終了から定額配信開始まで間隔がより短く

1.3.6     動画配信におけるテレビデバイスの存在感がより高まる

1.3.7     「TSUTAYA TV」「アクトビラ」など黎明期のVODが終了

1.3.8     YouTubeの存在感さらに強まる。公式チャンネルでの無料配信が増加

1.4          動画配信プラットフォーム動向

1.4.1     動画配信参入を容易にする「プラットフォーム」

1.4.2     プラットフォーム活用例

1.4.3     サービスの詳細

1.4.4     動画プラットフォーム利用企業の動向

1.5          将来展望とまとめ

1.5.1     コロナ禍を経て生活に深く浸透し利用が定着

1.5.2     ディズニープラスが2022年内に米国で広告モデル導入。「ADVOD」は業界全体へ波及するか

1.5.3     解約抑止・長期利用促進の重要さ増す、バンドルプラン・年間プラン導入の動きも

1.5.4     SVOD複数契約がさらに浸透、圧倒的シェアのAmazonとどう共存すべきか

第2章 サービスの概要と特徴

2.1          SVOD (定額制ビデオオンデマンド)

2.1.1     Hulu

2.1.2     Paravi

2.1.3     FOD

2.1.4     TELASA

2.1.5     テレ東BIZ

2.1.6     NHKオンデマンド

2.1.7     WOWOWオンデマンド

2.1.8     dTV

2.1.9     U-NEXT

2.1.10   Netflix

2.1.11   Amazonプライム・ビデオ

2.1.12   ディズニープラス

2.1.13   J:COMオンデマンド

2.1.14   ひかりTVビデオ

2.1.15   ビデオマーケット

2.1.16   dアニメストア

2.1.17   アニメ放題

2.1.18   バンダイチャンネル

2.1.19   YouTube Premium

2.1.20   Apple TV+

2.2          ADVOD(広告運営型ビデオオンデマンド)

2.2.1     TVer

2.2.2     GYAO!

2.2.3     ニコニコチャンネル

2.3          リニア&オンデマンド型動画配信

2.3.1     ABEMA

2.3.2     NHKプラス

2.3.3     DAZN

2.3.4     J SPORTSオンデマンド

2.3.5     SPOOX

2.3.6     パ・リーグTV

2.4          TVOD(都度課金型ビデオオンデマンド)

2.4.1     Google TV

2.4.2     iTunes Store(映画)

2.4.3     GYAO!ストア

2.4.4     Rakuten TV(楽天TV)

2.4.5     DMM動画

2.4.6     テレ朝動画

2.5          PPV(有料チケット制オンラインライブ配信)

2.5.1     Streaming+

2.5.2     PIA LIVE STREAM

2.5.3     ZAIKO

2.5.4     Stagecrowd

2.5.5     LINE LIVE-VIEWING

2.6          LIVE動画/LIVE配信サービス

2.6.1     LINE LIVE

2.6.2     SHOWROOM

2.6.3     YouTube Live

2.6.4     ニコニコ生放送

2.6.5     17LIVE

2.7          動画配信プラットフォーム

2.7.1     PLAY

2.7.2     Jストリーム

2.7.3     Brightcove

第3章 映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率

3.1          調査概要とプロフィール

3.1.1     調査概要

3.1.2     回答者のプロフィール

3.1.3     誤差について

3.2          放送・映像・動画全体の視聴概況

3.2.1     よく視聴する映像・動画の種類

3.2.2     最も好きな映像・動画の種類

3.2.3     地上波放送のネット配信への期待

3.3          動画配信サービスの認知度と利用率

3.3.1     動画配信サービスの認知度・知っているサービス名

3.3.2     有料動画配信サービスの利用率

3.3.3     有料チケット制オンラインライブ配信(PPV)の利用率

3.3.4     Amazon プライム・ビデオの利用状況

第4章 動画配信サービス利用者の利用実態

4.1          調査概要とプロフィール

4.1.1     調査概要

4.1.2     回答者のプロフィール

4.1.3     誤差について

4.2          有料動画・無料動画・動画共有サービスの利用概況

4.2.1       よく視聴するジャンル

4.2.2     視聴機器

4.2.3     視聴する場所

4.2.4     利用しているサービス

4.2.5     視聴頻度

4.2.6     平均視聴時間

4.2.7     1回あたりの視聴時間

4.2.8     1週間あたりの平均視聴話数(コンテンツ数)

4.2.9     動画の視聴時間帯

4.2.10   ながら視聴の状況

4.2.11   動画視聴後の関連するメディアの視聴や購入経験

4.3          有料動画配信サービスの購入・課金状況

4.3.1     利用する動画配信サービスの料金体系

4.3.2     有料動画配信サービスの平均利用金額(料金形態別)

4.3.3     有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)

4.3.4     有料のオンラインライブ(PPV)の利用経験

4.4          有料動画配信サービスの評価と不満点

4.4.1     現在利用している有料動画配信サービスの数

4.4.2     この1年間で利用した有料動画配信サービスの数

4.4.3     複数サービスを利用している理由

4.4.4     有料動画配信サービスに対する満足度

4.4.5     有料動画配信サービスへの不満点

4.4.6     最も利用する有料動画配信サービスの評価

4.4.7     最も利用している有料動画配信サービスを選んだ理由

4.4.8     他のサービスが気になった経験

4.4.9     他のサービスが気になった理由

4.5          無料動画配信サービスの利用状況

4.5.1     よく視聴する無料動画の制作者

4.5.2     短尺動画の視聴経験

4.5.3     広告を最後まで視聴した経験

4.5.4     広告を最後まで視聴した理由

4.5.5     無料動画視聴後に経験のある行動

4.5.6     有料動画配信サービスを利用する条件

掲載資料一覧

資料1.1.1 映像ソフトの売上金額の推移
資料1.1.2 映像ソフト市場規模の推移
資料1.2.1 動画配信サービスの分類表
資料1.2.2 「スマートテレビの推進に向けた基本戦略」におけるスマートテレビの定義
資料1.2.3 収益モデル別の特徴
資料1.2.4 コンテンツ調達の支払い区分
資料1.2.5 動画配信ビジネス年表(ネット系配信事業者)
資料1.2.6 動画配信ビジネス年表(テレビ放送事業者)
資料1.3.1 よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)
資料1.3.2 最も好きな映像・動画の種類
資料1.3.3 有料動画配信サービスの利用率
資料1.3.4 U-NEXT 課金ユーザー推移
資料1.3.5 ABEMA WAUの推移
資料1.3.6 地上波のネット配信への期待(複数回答)
資料1.3.7 有料チケット制オンラインライブ配信(PPV)の利用率
資料1.3.8 利用している有料動画配信サービスTOP10(複数回答)
資料1.3.9  FUNAI Fire TVスマートテレビ(複数回答)
資料 1.3.10 有料動画配信サービスの視聴機器(複数回答)
資料 1.3.11 TVerにおけるコネクテッドTVによる再生数の割合
資料 1.5.1 利用している有料動画配信サービスの数
資料3.1.1 回答者の性年代構成
資料3.1.2 標本誤差(信頼度95%)
資料 3.2.1 よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)
資料 3.2.2 性年代別 よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)
資料 3.2.3 最も好きな映像・動画の種類
資料 3.2.4 性年代別 最も好きな映像・動画の種類
資料 3.2.5 地上波放送のネット配信への期待(複数回答)
資料 3.2.6 性年代別 地上波放送のネット配信への期待(複数回答)
資料 3.3.1 知っている動画配信サービス(複数回答)
資料 3.3.2 性年代別 知っている動画配信サービス(複数回答)
資料 3.3.3 有料動画配信サービスの利用率
資料 3.3.4 性年代別 動画配信サービスの利用率
資料 3.3.5 有料チケット制オンラインライブ配信(PPV)の利用率
資料 3.3.6 性年代別 有料チケット制オンラインライブ配信(PPV)の利用率
資料 3.3.7 Amazonプライム会員の加入率
資料 3.3.8 性年代別 Amazonプライム会員の加入率
資料 3.3.9 Amazonプライム会員が利用しているサービス(複数回答)
資料 3.3.10 性年代別 Amazonプライム会員のプライム・ビデオ利用率
資料4.1.1 回答者の性年代構成
資料4.1.2 標本誤差(信頼度95%)
資料 4.2.1 有料動画配信サービス利用率・動画共有/無料動画配信サービスをよく視聴する比率
資料 4.2.2 よく視聴する動画のジャンル(複数回答)
資料 4.2.3 有料動画配信サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.4 性年代別 有料動画配信サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.5 無料動画配信サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.7 動画共有サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.8 性年代別 動画共有サービスでよく視聴するジャンル(複数回答)
資料 4.2.9 端末別 よく視聴する動画のジャンル(複数回答)
資料 4.2.10 動画の視聴機器(複数回答)
資料 4.2.11 有料動画配信サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.12 性年代別 有料動画配信サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.13 有料動画配信サービスの視聴機器(SA・集約)
資料 4.2.14 性年代別 有料動画配信サービスの視聴機器(SA・集約)
資料 4.2.15 無料動画配信サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.16 性年代別 無料動画配信サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.17 動画共有サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.18 性年代別 動画共有サービスの視聴機器(複数回答)
資料 4.2.19 動画を視聴する場所(複数回答)
資料 4.2.20 有料動画配信サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.21 性年代別 有料動画配信サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.22 無料動画配信サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.23 性年代別 無料動画配信サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.24 動画共有サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.25 性年代別 動画共有サービスを利用する場所(複数回答)
資料 4.2.26 利用している有料の動画配信サービスTop20(複数回答)
資料 4.2.27 性年代別 利用している有料の動画配信サービス(複数回答)
資料 4.2.28 最も利用している有料の動画配信サービス(Top20)
資料 4.2.29 性年代別 最も利用している有料の動画配信サービス
資料 4.2.30 利用している無料の動画配信サービス(複数回答)
資料 4.2.31 性年代別 利用している無料の動画配信サービス(複数回答)
資料 4.2.32 利用しているLIVE動画/LIVE配信サービス(複数回答)
資料 4.2.33 動画の視聴頻度
資料 4.2.34 有料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.35 性年代別 有料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.36 主に利用するサービス別 有料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.37 無料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.38 性年代別 無料動画配信サービスの視聴頻度
資料 4.2.39 動画共有サービスの視聴頻度
資料 4.2.40 性年代別 動画共有サービスの視聴頻度
資料 4.2.41 動画の平均視聴時間
資料 4.2.42 有料動画配信サービスの平均視聴時間
資料 4.2.43 性年代別 有料動画配信サービスの平均視聴時間
資料 4.2.44 無料動画配信サービスの平均視聴時間
資料 4.2.45 性年代別 無料動画配信サービスの平均視聴時間
資料 4.2.46 動画共有サービスの平均視聴時間
資料 4.2.47 性年代別 動画共有サービスの平均視聴時間
資料 4.2.48  1回あたりの動画の視聴時間
資料 4.2.49 有料動画配信サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.50 性年代別 有料動画配信サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.51 無料動画配信サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.52 性年代別 無料動画配信サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.53 動画共有サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.54 性年代別 動画共有サービスの1回あたりの視聴時間
資料 4.2.55 動画の平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.56 有料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.57 性年代別 有料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.58 無料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.59 性年代別 無料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.60 動画共有サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.61 性年代別 動画共有サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
資料 4.2.62 動画サービスを利用する時間帯(複数回答)
資料 4.2.63 性年代別 動画サービスを利用する時間帯(平日:複数回答)
資料 4.2.64 性年代別 動画サービスを利用する時間帯(休日:複数回答)
資料 4.2.65 動画視聴でよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.66 有料動画配信サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.67 性年代別 有料動画配信サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.68 無料動画配信サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.69 性年代別 無料動画配信サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.70 動画共有サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.71 性年代別 動画共有サービスでよくするながら視聴(複数回答)
資料 4.2.72 有料動画視聴後の関連ビジネスの視聴や購入経験
資料 4.2.73  性年代別 有料動画視聴後の関連ビジネスの視聴や購入経験
資料 4.3.1 利用する動画配信サービスの料金体系
資料 4.3.2 性年代別 利用する動画配信サービスの料金体系
資料 4.3.3 定額制の有料動画配信サービスの平均利用金額
資料 4.3.4 性年代別 定額制の有料動画配信サービスの平均利用金額
資料 4.3.5 都度課金の有料動画配信サービスの平均利用金額
資料 4.3.6 有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)
資料 4.3.7 性年代別 有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)
資料 4.3.8 性年代別 有料のオンラインライブ(PPV)の利用経験
資料 4.4.1 利用している有料動画配信サービスの数
資料 4.4.2 性年代別 利用している有料動画配信サービスの数
資料 4.4.3 性年代別 この1年間で利用した有料動画配信サービスの数
資料 4.4.4 複数サービスを利用している理由
資料 4.4.5 性年代別 複数サービスを利用している理由
資料 4.4.6 有料動画配信サービスに対する満足度
資料 4.4.7 性年代別 有料動画配信サービスに対する満足度
資料 4.4.8 主に利用するサービス別 有料動画配信サービスに対する満足度
資料 4.4.9 有料動画配信サービスへの不満点(複数回答)
資料 4.4.10 主に利用するサービス別 有料動画配信サービスへの不満点(複数回答)
資料 4.4.11 性年代別 有料動画配信サービスへの不満点(複数回答)
資料 4.4.12 最も利用する有料動画配信サービスに対する満足度(全サービス平均)
資料 4.4.13 最も利用する有料動画配信サービスに対する満足度
資料 4.4.14  最も利用している有料動画配信サービスを選んだ理由(複数回答)
資料 4.4.15 主に利用しているサービス別 最も利用している有料動画配信サービスを選んだ理由(複数回答)
資料 4.4.16 性年代別 最も利用している有料動画配信サービスを選んだ理由(複数回答)
資料 4.4.17 他のサービスが気になった経験(複数回答)
資料 4.4.18 性年代別 他のサービスが気になった経験(複数回答)
資料 4.4.19 主に利用しているサービス別 他のサービスが気になった経験(複数回答)
資料 4.4.20 他のサービスが気になった理由(複数回答)
資料 4.4.21 性年代別 他のサービスが気になった理由(複数回答)
資料 4.5.1 よく視聴する無料動画の制作者(複数回答)
資料 4.5.2 性年代別 よく視聴する無料動画の制作者(複数回答)
資料 4.5.3 短尺動画の視聴経験
資料 4.5.4 広告を最後まで視聴した経験
資料 4.5.5 性年代別 広告を最後まで視聴した経験
資料 4.5.6 広告を最後まで視聴した理由(複数回答)
資料 4.5.7 性年代別 広告を最後まで視聴した理由(複数回答)
資料 4.5.8  無料動画視聴後に経験のある行動(複数回答)
資料 4.5.9 性年代別 無料動画視聴後に経験のある行動(複数回答)
資料 4.5.10 有料動画配信サービスを利用する条件(複数回答)
資料 4.5.11 性年代別 有料動画配信サービスを利用する条件(複数回答)
 

調査概要

■映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査

調査対象  :NTTコム リサーチの保有する消費者モニター 
有効回答数 :21,010回答
サンプリング:性年齢階層別インターネット利用人口構成比(総務省 通信利用動向調査)に可能な限り整合するように抽出。集計は、年代により回収率が異なっており母集団との乖離がみられるため、性年齢階層別インターネットの利用人口構成比に整合するように比重調整(ウェイトバック)を行った上で分析
調査手法  :ウェブアンケート
調査期間  :2022年5月6日~12日

■動画配信サービス利用者の利用状況調査

調査対象 :上記の映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査にて、以下の回答をした者
 ・3か月以内に有料動画配信サービスを利用していると回答した者
 ・無料動画配信サービスをよく視聴すると回答した者
 ・動画共有サービスをよく視聴すると回答した者
有効回答数 :1,913回答
 うち、
 ・有料動画配信サービス利用者1,322回答
 ・無料動画配信サービスをよく視聴する利用者945回答
 ・動画共有サービスをよく視聴する利用者1,246回答
 ※上記の「映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査」で得られた性年代別利用者
  構成に比重調整(ウェイトバック)を行った上で分析
調査手法  :ウェブアンケート
調査期間  :2022年5月6日~12日
 

著者紹介

森田 秀一

執筆者名
森田 秀一

1976年埼玉県生まれ。学生時代から趣味でパソコンに親しむ。大学卒業後の1999年に文具メーカーへ就職。営業職を経験した後、インプレスのウェブニュースサイトで記者職に従事した。2003年ごろからフリーランスライターとしての活動を本格化。おもな取材分野は携帯電話、動画配信、デジタルマーケティング。「INTERNET Watch」「ケータイ Watch」「AV Watch」「Web担当者Forum」などで取材レポートを執筆する。近著は「動画配信ビジネス調査報告書 2021」(インプレス総合研究所)、「BtoB-EC市場の現状と将来展望2022」(共著、インプレス総合研究所)。

インプレス総合研究所

執筆者名
インプレス総合研究所

インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。