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BtoB-EC市場の現状と販売チャネルEC化の手引き2020

[今後デジタル化が進むBtoBとECがもたらす変革]

本書の概要

成長を続けるBtoB-EC市場。BtoB-ECの市場規模は344兆円に上昇。EC化率は30.2%に達し、BtoC市場の19倍 とその規模も莫大です。

働き方改革や労働人口の減少が課題になる中、業務の効率化や新規取引先の開拓、さらにはデジタルトランスフォーメーションもにらみ、インターネットを通じた受発注処理が注目されており、業界全体でますます盛り上がりを見せています。

本書は、BtoB-ECの基本的な解説から市場全体の動向、ユーザー企業がBtoB-ECに取り組もうとするときに参照できる導入手順までを解説しています。また、製造業や卸売り業の企業にアンケートを実施し、ユーザー企業の取組状況も掲載しています。

本書のポイント

  • 定義や効果など基本的な解説から市場全体の動向まで分析
  • これからBtoB-ECを始めたい企業向けに導入手順を詳しく解説
  • 代表的なカート・受発注システムと選び方を解説
  • 製造業や卸売業を対象とした企業の取組状況に関する調査結果を掲載
  • BtoB-ECの第一人者が監修

発売中

執筆者
鵜飼 智史[監修]

鵜飼 智史

鵜飼 智史

森田 秀一

森田 秀一

公文 紫都

公文 紫都

インプレス総合研究所

インプレス総合研究所
発行所
株式会社インプレス
判型
A4版
ページ数
200P
発行日
2020/03/24
価格
CD+冊子版 100,000円+税
CD版 90,000円+税
ダウンロード版 90,000円+税
カテゴリー
EC
デジタルマーケティング
ISBN
9784295008804
商品コード
500880

注目の調査結果

<<ユーザー企業動向調のハイライト>>
BtoB-ECへの取組状況に関わらず、調査対象の全企業に企業内でBtoB-ECが重要なテーマになっているか聞いたところ、「非常に重要であり、最優先テーマの一つである」が11.0%、「 重要なテーマの一つである」が26.7%、「 優先度は高くないがテーマにはなっている」が12.2%となっています。合計すると、約半数の企業が取り組むテーマになっていると回答しています。 

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図表1 BtoB-ECが重要なテーマになっているかどうか

すでにBtoB-ECを導入している企業を対象に、導入にあわせて取り組んでいることを聞いたところ、「業務フローの変更」が52.9%で突出して高いです。また、導入時にハードルになったことは「既存の業務フローの変更」で33.0%と、やはり最も高い。販売チャネルにECサイトを追加し、販売に関する様々なデータやお金の流れをシステムで管理していくためには、これまでの業務フローを改革し業務方式を変更していかなければなりません。導入企業においては、業務フローの変更に取り組んだ企業が多いが、ハードルになったと感じている企業も多いです。社内で十分なコンセンサスをとり、業務フローの変更をスムーズに行うことが大きなポイントといえるでしょう。

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図表2 BtoB-ECサイト導入にあわせて取り組んでいること・ハードルになったこと(複数回答)


BtoB-ECの導入の目的では、「新規顧客の開拓」「利益率アップ」がトップ2で、ミス削減や各種確認業務の削減など、業務効率化に関する項目が続いています。
 一方、BtoB-ECサイト導入の効果としては、「受注業務のミス削減」が最も高く、「新規顧客の開拓」「出荷 状況確認業務の削減」「価格確認業務の削減」「在庫確認業務の削減」が続きます。ミスや業務の削減など、業務の効率化に関連する効果を挙げている企業のほうが多い傾向です。

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図表3 BtoB-EC導入の目的と効果(複数回答) 


<<調査概要>>

調査対象 NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社のNTTコムリサーチの保有するアンケートパネルおよびその提携パネル
サンプリング条件 業種 :製造業・卸売業・小売業でBtoBの物販に取り組む企業
職種 :経営・経営企画/マーケティング/営業推進・営業企画/営業(外販)
職位 :課長以上
調査方法 インターネット上でのアンケート
有効回答数 1105人
調査期間 2019年12月12日~12月24日

本書の内容

企業間(BtoB)の電子商取引の市場規模は344兆円に上昇、EC化率はついに30.2%に達し、BtoC市場の19倍 とその規模も莫大です※。さらに物販を伴う製造業に限定した場合のEC化率は50%弱に達します。電話やFAX、メールなどを利用したアナログ的な業務から効率化を図り生産性を上げることを目的に、その利用は拡大してきました。 
 ※経済産業省「平成30年度電子商取引に関する市場調査」


企業間の電子商取引は専用システムであるEDIが多くを占めておりますが、昨今、「法人向けのネットショップ」といえるBtoB-ECに注目が集まっています。BtoB-ECサイトでは、受発注が行われる前段階の集客や見込客の管理などマーケティング的な要素も持ち合わせています。既存取引先との取引円滑化にとどまらず、新規顧客の拡大や顧客接点の強化、受注機会の拡大等を図れることから売上・利益拡大も期待されます。
働き方改革や労働人口の減少が課題になる中、業務の効率化や売上・利益の拡大、さらにはデジタルトランスフォーメーションもにらみ、今後もBtoB-ECサイトを通じた受発注処理の普及は進んでいくと見られます。


本書は、BtoB-ECの背景や効果などの基本から市場全体の動向、ユーザー企業がBtoB-ECに取り組もうとするときに参照できる導入手順までを解説しています。また、製造業や卸売業の企業にアンケートを実施し、ユーザー企業の取組状況や意向も掲載しています。本書は、BtoB-ECをこれから始めようとする企業や、BtoB-EC市場に参入しようとする企業がBtoB-ECを体系的に捉えることができる報告書です。

 

第1章の「BtoB-ECとは」では、BtoB ECが注目される理由と背景を掲載。また、EDIとインターネット上のBtoB-EC(いわゆるEC)の違いも掲載しています。それぞれのメリット、守備範囲の違いも解説し、なぜ今取り組むべきなのかをマクロな視点も含め解説しています。

第2章の「期待される効果と必要な機能」では、期待される効果や必要となる機能、相性のいい業界など、BtoB EC導入によるメリットを詳細に解説しています。

第3章の「ユーザー企業動向」では、本調査で実施した企業へのアンケートのダイジェストと業界ごとのBtoB-ECの動向の整理から、ユーザー企業の取り組み状況を整理しています。

第4章の「関連事業者動向」では、BtoB ECに関連する事業者とその役割を整理しています。必要なシステムや機能の提供・開発を行い導入の中心となるカート・受発注システム事業者については、その類型を整理し代表的なサービスの特徴をまとめ、導入しようとする企業の状況や目的にあわせてどの様な点に注意してシステムを選定するのがよいか解説しています。その他、決済や在庫連携、販売関連システムなど連携する事業者の動向も整理しています。

第5章の「BtoB-EC導入の手順(はじめ方)」では、BtoB-ECの導入手順を解説。システム導入のみに注目しがちですが、スムーズな導入と導入後に十分な効果をあげられるように、現状把握や目標設定、業務フローの改善など、必要な手順を各段階に分けて詳しく解説しています。

第6章の「ユーザー企業動向調査」では、BtoBの物販を行っている企業を対象に実施したアンケート調査の結果を掲載しています。BtoB-ECの導入状況やその実態、非導入企業の今後の意向などを集計し掲載しています。

目次

第1章 BtoB-ECとは

1.1    注目される理由と背景
 1.1.1    BtoB-ECとは
 1.1.2    BtoCの販売チャネルの変化
 1.1.3    BtoBの業務もデジタル化する
 1.1.4    労働人口の減少と働き方改革
 1.1.5    デジタルトランスフォーメーション
1.2    定義
 1.2.1    EDIとは
 1.2.2    BtoB-ECとは

第2章 期待される効果と必要な機能

2.1    活用パターン
2.2    付加価値や効果、有用性
2.3    相性の良い業界
2.4    必要となる代表的な機能
2.5    導入のポイントと課題

第3章 ユーザー企業動向

3.1    アンケートからみる企業のBtoB-ECへの取組状況
3.2    業界ごとの動向
 3.2.1    アパレル・雑貨
 3.2.2    化粧品・美容品・健康
 3.2.3    食品・飲料
 3.2.4    店舗用品
 3.2.5    オフィス用品
 3.2.6    建築資材
 3.2.7    電子部品
 3.2.8    家具・インテリア
 3.2.9    カー用品・自転車用品
 3.2.10    印刷

第4章 関連事業者動向

4.1    BtoB-ECビジネスのレイヤーとその役割
4.2    カート・受発注システム事業者動向
 4.2.1    事業者全体動向
 4.2.2    アラジンEC
 4.2.3    Bカート(Bcart)
 4.2.4    Commerce21 Sell-Side Solution
 4.2.5    ebisumart
 4.2.6    ecbeing BtoBパッケージ
 4.2.7    SI Web Shopping
4.3    決済サービス
4.4    一元管理(受注管理、商品管理、在庫管理)
4.5    物流連携・フルフィルメント
4.6    販売管理システム・基幹システム・ERP

第5章 BtoB-EC導入の手順(はじめ方)

5.1    はじめに
5.2    企画立案で行うこと
 5.2.1    人選をする-それぞれの役割とポイント
 5.2.2    課題を洗い出す
 5.2.3    目的を設定する
 5.2.4    正確に現状を把握する
 5.2.5    企画書を作る
5.3    システム選定と契約で行うこと
 5.3.1    方向性を決める
 5.3.2    ベンダーを決める
 5.3.3    稟議書を作る
5.4    オープンするまでに行うこと
 5.4.1    KPI立案と数値測定
 5.4.2    取引先へのご案内
 5.4.3    タスク化と運用ルール決め
 5.4.4    プレオープン
 5.4.5    サイトオープンしてもゴールではない

第6章 ユーザー企業動向調査

6.1    調査概要
 6.1.1    調査概要
 6.1.2    留意事項
 6.1.3    回答企業の基本情報
6.2    BtoB物販の取引状況
 6.2.1    販売先企業の業態
 6.2.2    実績のある販売手段
 6.2.3    販売手段別売上割合
 6.2.4    販売手段別平均取引先社数
 6.2.5    BtoB-ECが重要なテーマになっているか
6.3    BtoB-EC取組企業の詳細
 6.3.1    販売しているECサイト
 6.3.2    BtoB-ECでの販売商品
 6.3.3    BtoB-ECの狙い
 6.3.4    BtoB-ECの導入時期
 6.3.5    BtoB-ECの社内での取組範囲
 6.3.6    自社ECサイトでB向けとC向けを分けているか
 6.3.7    自社BtoB-ECサイトの構築方法
 6.3.8    自社BtoB-ECサイトで導入している機能
 6.3.9    自社BtoB-ECサイトで連携しているサービス
 6.3.10    BtoB-ECサイト導入にあわせて取り組んでいること
 6.3.11    BtoB-ECサイト導入時にハードルになったこと
 6.3.12    BtoB-ECサイト導入の効果
 6.3.13    BtoB-ECサイトの課題
 6.3.14    BtoB-ECサイトで今後取り組みたいこと
6.4    BtoB-EC非取組企業の意向
 6.4.1    BtoB-ECサイトの今後の取組意向
 6.4.2    導入意向のある企業のBtoB-ECサイトの導入目的
 6.4.3    BtoB-ECサイト導入にあたっての課題

掲載資料一覧

資料1.1.2 日本のBtoB-EC市場規模の推移(単位:億円)
資料1.1.3 日本のBtoB-EC 市場規模の業種別内訳
資料1.1.4 企業のあらゆる業務がデジタル化している
資料1.1.5 日本の将来人口の予測
資料1.2.1 EDIとBtoB-ECの違い
資料 3.1.1 BtoB企業における販売手段(複数回答)
資料 3.1.2 販売商品(MA)別・BtoB企業における販売手段(複数回答)
資料 3.1.3 BtoB-ECが重要なテーマになっているか
資料 3.1.4 販売しているECサイト(複数回答)
資料 3.1.5  自社BtoB-ECサイトの構築方法
資料 3.1.6 BtoB-ECサイト導入にあわせて取り組んでいること・ハードルになったこと(複数回答)
資料 3.1.7 BtoB-EC導入の狙いと実際の効果(複数回答)
資料 3.1.8 BtoB-ECサイトで今後取り組みたいこと(複数回答)
資料4.1.1 BtoB-EC関連企業
資料4.2.1 代表的なBtoB-ECカート・受発注システムのマッピング
資料4.2.2 アラジンECのBtoB-EC市場におけるポジションマップ
資料4.2.3 サントリーマーケティング&コマースのBtoB-ECサイト「PROTOOLS WEB」のトップ画面
資料4.2.4  Bカートのポジショニング
資料4.2.5  Bカートと連携する外部サービス一例
資料4.2.6 福助のBtoB-ECサイトトップ画面
資料4.2.7 ナニワ商会のBtoB-ECサイトトップ画面
資料4.2.8 コマース21 Sell-Side Solutionのポジショニングマップ
資料4.2.9 トレードのBtoB-ECサイト内
資料4.2.10 クラウド型ECプラットフォームebisumartの特徴
資料4.2.11 ebisumartの料金プラン
資料4.2.12 ヤマハミュージックジャパンが運営するBtoB-ECサイト
資料4.2.13 カワダが運営するBtoB-ECサイト「カワダオンライン」
資料4.2.14 ecbeingの全体構成とBtoB-ECパッケージのシステム構成
資料4.2.15 山櫻が運営するBtoB-EC サイト「corezo」のトップ画面
資料4.2.16 イシグロが運営するBtoB-ECサイトのトップ画面
資料4.2.17 SI Web Shopping BtoB版 概要
資料4.2.18 サンワカンパニーのECサイト
資料5.1.1 BtoB-ECサイト導入工程の例
資料5.2.1 課題可視化シートの例
資料5.2.2 システム概要図の例
資料5.2.3 業務フロー図の例
資料5.3.1 代表的なベンダー評価項目の例
資料5.3.2 ベンダー比較検討表の例
資料6.1.1 標本誤差(信頼度95%)
資料 6.1.2 回答企業プロフィール・業種
資料 6.1.3 回答企業プロフィール・従業員規模
資料 6.1.4 回答企業プロフィール・物販の年間売上規模
資料 6.1.5 回答企業プロフィール・創業年数
資料 6.1.6 回答企業プロフィール・物販での取扱商品
資料 6.1.7 回答企業プロフィール・物販売上のうち消費者向けの割合
資料 6.2.1 販売先企業の業態(複数回答)
資料 6.2.2 業種別/売上規模別/従業員規模別・販売先企業の業態(複数回答)
資料 6.2.3 BtoB企業における販売手段(受注手段)(複数回答)
資料 6.2.4 業種別/売上規模別/従業員規模別・BtoB企業における販売手段(受注手段)(複数回答)
資料 6.2.5 創業年数別・販売先企業からの販売手段(複数回答)
資料 6.2.6 販売先企業の業態(MA)別・BtoB企業における販売手段(受注手段)(複数回答)
資料 6.2.7 販売商品(MA)別・BtoB企業における販売手段(受注手段)(複数回答)
資料 6.2.8 販売手段別売上割合
資料 6.2.9 業種別/売上規模別/従業員規模別・販売手段別売上割合
資料 6.2.10 創業年数別・販売手段別売上割合
資料 6.2.11 販売先企業の業態(MA)別・販売手段別売上割合
資料 6.2.12 販売商品(MA)別・販売手段別売上割合
資料 6.2.13 販売手段別平均取引先社数
資料 6.2.14 業種別/売上規模別/従業員規模別・販売手段別平均取引先社数(参考値)
資料 6.2.15 BtoB-ECが重要なテーマになっているか
資料 6.2.16 業種別/売上規模別/従業員規模別・BtoB-ECが重要なテーマになっているか
資料 6.2.17 実績のある販売手段(複数回答)別・BtoB-ECが重要なテーマになっているか
資料 6.3.1 販売しているECサイト
資料 6.3.2 従業員規模別・販売しているECサイト
資料 6.3.3 BtoB-ECでの販売商品(複数回答)
資料 6.3.4 BtoBでの販売商品とBtoB-ECでの販売商品(複数回答)
資料 6.3.5 従業員規模別・BtoB-ECでの販売商品(複数回答)
資料 6.3.6 BtoB-ECの狙い(複数回答)
資料 6.3.7 従業員規模別・BtoB-ECの狙い(複数回答)
資料 6.3.8 BtoB-ECの導入時期
資料 6.3.9 従業員規模別・BtoB-ECの導入時期
資料 6.3.10 BtoB-ECの社内での取組範囲(複数回答)
資料 6.3.11 従業員規模別・BtoB-ECの社内での取組範囲(複数回答)
資料 6.3.12 自社ECサイトでB向けとC向けを分けているか
資料 6.3.13 従業員規模別・自社ECサイトでB向けとC向けを分けているか
資料 6.3.14  自社BtoB-ECサイトの構築方法
資料 6.3.15 従業員規模別・自社BtoB-ECサイトの構築方法
資料 6.3.16  自社BtoB-ECサイトで導入している機能(複数回答)
資料 6.3.17 従業員規模別・自社BtoB-ECサイトで導入している機能(複数回答)
資料 6.3.18 自社BtoB-ECサイトで連携しているサービス(複数回答)
資料 6.3.19 従業員規模別・自社BtoB-ECサイトで連携しているサービス(複数回答)
資料 6.3.20 BtoB-ECサイト導入にあわせて取り組んでいること(複数回答)
資料 6.3.21 従業員規模別・BtoB-ECサイト導入にあわせて取り組んでいること(複数回答)
資料 6.3.22 BtoB-ECサイト導入時にハードルになったこと(複数回答)
資料 6.3.23 従業員規模別・BtoB-ECサイト導入時にハードルになったこと(複数回答)
資料 6.3.24 BtoB-ECサイト導入の効果(複数回答)
資料 6.3.25 従業員規模別・BtoB-ECサイト導入の効果(複数回答)
資料 6.3.26 BtoB-ECサイトの課題(複数回答)
資料 6.3.27 従業員規模別・BtoB-ECサイトの課題(複数回答)
資料 6.3.28 BtoB-ECサイトで今後取り組みたいこと(複数回答)
資料 6.3.29 従業員規模別・BtoB-ECサイトで今後取り組みたいこと(複数回答)
資料 6.4.1 BtoB-ECサイトへの今後の取組意向
資料 6.4.2 業種別/売上規模別/従業員規模別・BtoB-ECサイトへの今後の取組意向
資料 6.4.3 BtoB-ECサイトの導入目的(複数回答)
資料 6.4.4 業種別/売上規模別/従業員規模別・BtoB-ECサイトの導入目的(複数回答)
資料 6.4.5 BtoB-ECサイトの導入にあたっての課題(複数回答)
 

著者紹介

鵜飼 智史

執筆者名
鵜飼 智史
肩書き
株式会社Dai Bカート 取締役 B2BソリューションDiv マネージャー

BtoB ECの第一人者として黎明期より活躍。Eコマースの展示会での特別講演や全国規模でのセミナー活動を精力的におこなう。また、BtoB EC界隈に参入を計画する企業への社内勉強会やアライアンスなども積極的におこないBtoB ECの根本的な底上げを推進している。

まだまだアナログな作業が多いBtoBの業務フローをデジタル化するべく奮闘し、これから訪れる企業のデジタルトランスフォーメーションへの本格的な対応を見据えて日々企業の業績アップに貢献している。

森田 秀一

執筆者名
森田 秀一

1976年埼玉県生まれ。学生時代から趣味でパソコンに親しむ。大学卒業後の1999年に文具メーカーへ就職。営業職を経験した後、インプレスのウェブニュースサイトで記者職に従事した。2003年ごろからフリーランスライターとしての活動を 本格化。おもに「INTERNET Watch」「ケータイWatch」「AV Watch」「Impress Watch」で、ネット、動画配信、携帯電話などの取材レポートを執筆する。近著は「動画配信ビジネス調査報告書 2019」(インプレス総合研究所)

公文 紫都

執筆者名
公文 紫都

青山学院大学文学部卒業後、IT関連企業、通販・EC業界専門紙記者を経て、2012年6月に独立。現在はニューヨークと日本を行き来しながら、米国のD2Cスタートアップ情報の発信やEC関連イベントを取材し、日本のビジネスメディアに寄稿する。日本企業向けに、ニューヨーク市内のD2Cショップ視察ツアーの企画・アテンドも行う。著書に「20代からの独立論(前編)」「20代からの独立論(後編)」(共にインプレスR&D)。

インプレス総合研究所

執筆者名
インプレス総合研究所

インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。