検索

終了年が開始年より前になっています
カテゴリー
状態

ドローンビジネス調査報告書2019【海外動向編】

本書の概要

本調査報告書は、海外の市場規模データ、巨大IT企業やドローンにおける主要な企業の動向、規制や技術的な動向、各産業分野の動向、さらに航空・自動車産業の参入相次ぐエアモビリティの動向などを捉えながら、海外のドローンビジネスの現状を解説します。国内および海外市場で、自社がどのように戦略をたてて、どのようにビジネスをしていけばいいのか、ビジネスの機会を逃さずに、事業を大きくしていくためのアイデアやヒントをつかむためのレポートです。本書が3年目となるドローンの海外動向を分析したレポート。

本書のポイント

  • 海外のドローンビジネスの市場データを掲載
  • MicrosoftやIntelなど巨大IT企業の戦略を分析
  • エアモビリティの最新動向も解説(航空産業の動向も解説)
  • 主要なドローンビジネスの企業や関連プレイヤーの動向解説
  • 8つの産業分野別の動向も掲載
  • 世界のドローン企業800社以上一覧のデータ付き(Excelデータ)

このような方へオススメ

  • 新規事業の立ち上げや自社の経営戦略を考える方
  • ドローンを活用したサービス・ソリューションを考えている方
  • 自社内でドローンを利用したいと考えている方
  • IT企業でソフトウェア開発担当をされている方

発売中

執筆者

田中 亘

田中 亘

春原久徳

春原久徳
著・監修

インプレス総合研究所

インプレス総合研究所
発行所
株式会社インプレス
判型
A4版
ページ数
184P
発行日
2019/01/17
発行予定日
2019年1月
価格
CD(PDF)版、ダウンロード版 85,000円(税別)
CD(PDF)+冊子版 95,000円(税別)
カテゴリー
ドローン
ロボット
ISBN
9784295005452
商品コード
500545

本書の内容

本調査報告書は、海外の市場規模データ、巨大IT企業やドローンにおける主要な企業の動向、規制や技術的な動向、各産業の動向、さらに航空・自動車産業の参入相次ぐエアモビリティの動向などを捉えながら、海外のドローンビジネスの現状を解説します。

第1章「海外のドローン市場概況」では、海外のドローンに関する市場データを分析しながら、海外のドローンビジネスに関する概況をまとめています。また、DJIなどの主要プレイヤーの動向と、MicrosoftやIntel、NVIDIAなどの大手IT企業の戦略、ボーイングやエアバスといった航空産業のエアモビリティに関する最新動向を解説しています。

第2章「産業分野別の動向」では、「点検」「建設・土木」「警備」「空撮」「物流」「農業」「エアモビリティ(パッセンジャードローン)」「公共」の8分野において、各分野の主な動向や主なプレイヤー、注目のハードについてまとめています。

第3章「ドローンビジネスの課題と展望」では、事業レイヤーごとの課題や今後を分析し、日本のドローンビジネスの展望をまとめています。

付録「海外のドローン企業・関連プレイヤー一覧」では、海外のメディアなどに昨年取り上げられていた、主な企業および関連プレイヤーについて簡単に紹介します。また、CD-ROMに海外のドローンビジネス企業一覧(800社以上)をExcelデータにまとめています。

本報告書が、新しい市場であるドローンを活用したビジネスを進める上で、少しでもお役に立てれば幸いです。
 

目次

第1章    海外のドローン市場概況

1.1    ドローンの定義と分類
1.1.1    本書で取り扱う「ドローン」の定義
1.1.2    ドローンの分類
1.1.3    民生用(ホビー用)と業務用
1.1.4    回転翼と固定翼、VTOL
1.1.5    水中ドローン
1.2    ドローンビジネスに関わるプレイヤー
1.2.1    ハードウェア
1.2.2    サービス提供事業者
1.2.3    ソフトウェア/クラウドサービス
1.2.4    周辺サービス
1.3    海外の市場規模の予測
1.3.1    ドローンの世界市場規模は93億ドル(2018年)
1.3.2    世界のドローン出荷台数は300万台(2017年)
1.3.3    米国のホビー用ドローン台数は240万台(2021年,FAA)
1.3.4    米国の産業用ドローンの機体台数は45万台(2022年,FAA)
1.3.5    世界のドローンのデータ分析・サービス市場は30億ドル(2017年)
1.3.6    水中ドローンの市場は52億ドル市場へと成長(2022年)
1.3.7    ドローンを活用した農業市場は約15億ドルに(2023年)
1.3.8    ドローンの物流・輸送市場は112億ドル規模に(2022年)
1.3.9    アンチドローン(カウンタードローン)市場規模は、15億ドル超へと成長(2023年)
1.4    巨大IT企業の戦略
1.4.1    Microsoftのドローン戦略、DJIと緊密度の高さをみせる
1.4.2    Intel、学術研究からエンターテイメントまでドローン活用の幅を広げる
1.4.3    NVIDIA 、AIと自動運転でドローンに安全と可能性をもたらす
1.4.4    Facebookのドローンプロジェクト終焉が意味するもの
1.5    航空産業が模索するエアモビリティ(パッセンジャードローン/自律型旅客ドローン)
1.5.1    ロールスロイスがeVTOLプロジェクトを発表
1.5.2    ボーイングが無人空輸カーゴの試作モデルを発表
1.5.3    エアバスはドローン型4人乗り自律飛行ヘリ「CityAirbus」の試験飛行を2018年末に開始
1.5.4    ニュージーランドで有人飛行を目指す空のタクシーCora
1.6    ドローンの主要企業や周辺プレイヤーの最新動向
1.6.1    LAANCの整備を加速する米国FAA
1.6.2    強力なロビイストを雇用したDJIアメリカの政治戦略
1.6.3    集中と選択と買収を加速するPrecisionHawkの戦略
1.6.4    米国への進出を加速する欧州系ドローン企業
1.6.5    インフラ点検で効果を出し始めたVTOLドローン
1.6.6    企業の参入相次ぐ、保険査定や屋根点検など住宅市場での業務用途が拡大
1.6.7    マルチスペクトルカメラの進化が農業や点検の市場を加速する
1.6.8    防災や人命救助での活用を模索する海外の行政機関
1.6.9    AIを取り込んだハイブリッド物流を目指す海外事業者
1.6.10    1インチセンサーが空撮から測量までドローンビジネスを拡大する
1.6.11    DJI Masterなど空撮産業でのドローン認知度が向上
1.6.12    水中ドローンの市場開拓に賭ける中国スタートアップ企業
1.7    世界各国の規制と概況
1.8    UTM(ドローン航空管制システム)の動向
 

第2章    産業分野別の動向

2.1    点検
2.1.1    最近の主な動向
2.1.2    主なプレイヤー
2.1.3    注目のハード
2.1.4    まとめ
2.2    建設・土木
2.2.1    最近の主な動向
2.2.2    主なプレイヤー
2.2.3    注目のハード
2.2.4    まとめ
2.3    警備
2.3.1    最近の主な動向
2.3.2    主なプレイヤー
2.3.3    注目のハード
2.3.4    まとめ
2.4    空撮
2.4.1    最近の主な動向
2.4.2    主なプレイヤー
2.4.3    注目のハード
2.4.4    まとめ
2.5    物流
2.5.1    最近の主な動向
2.5.2    主なプレイヤー
2.5.3    注目のハード
2.5.4    まとめ
2.6    農業
2.6.1    最近の主な動向
2.6.2    主なプレイヤー
2.6.3    注目のハード
2.6.4    まとめ
2.7    エアモビリティ(パッセンジャードローン)
2.7.1    最近の主な動向
2.7.2    主なプレイヤー
2.7.3    注目のハード
2.7.4    まとめ
2.8    公共
2.8.1    最近の主な動向
2.8.2    主なプレイヤー
2.8.3    注目のハード
2.8.4    まとめ
 

第3章    ドローンビジネスの課題と展望

3.1    ハードウェア
3.1.1    機体
3.1.2    センサー(カメラ等)
3.2    ソフトウェア/クラウドサービス
3.3    サービス
3.3.1    オペレーション
3.3.2    データ加工・分析
3.4    周辺サービス
3.5    セキュリティ
3.6    自律型移動ロボットで日本が世界に勝つためには
3.7    ドローンがもたらすデジタルトランスフォーメーション
3.8    ドローンビジネスはセカンドステージに

付録 海外のドローン企業・関連プレイヤー一覧 

1    ハードウェア
1.1    Aerialtronics
1.2    Aeryon
1.3    AIRSPACE
1.4    Ambarella
1.5    Atlas Dynamics
1.6    Autel Robotics
1.7    Cheerson
1.8    CyPhy
1.9    Dedrone
1.1    DJI
1.11    DraganFLY INNOVATIONS INC
1.12    FAT SHARK
1.13    FLIR
1.14    FLYABILITY
1.15    Freefly
1.16    Gryphon Dynamics
1.17    Gryphon Sensors
1.18    Hubsan
1.19    Insitu
1.2    Intel
1.21    Kespry
1.22    Parrot
1.23    senseFly
1.24    SicDrone
1.25    Skyspecs
1.26    SKY VIPER
1.27    Syma
1.28    TuffWing
1.29    Workswell
1.3    Yuneec
2    サービス提供事業者
2.1    3DR
2.2    Agribotix
2.3    Avision Robotics
2.4    Bentley
2.5    Datumate
2.6    DroneBase
2.7    DroneDeploy
2.8    Esri
2.9    Gamaya
2.1    Maps Made Easy
2.11    Measure
2.12    Pix4D
2.13    PixProcessing
2.14    PrecisionHawk
2.15    Skycatch
2.16    SLANTRANGE
2.17    Uplift
3    運航管理
3.1    AirMap
3.2    Drone-LogBook
3.3    Kittyhawk
3.4    SkyWard
4    物流
4.1    Amazon
4.2    Flytrex
4.3    Matternet
4.4    Flirtey
4.5    Zipline
5    ファンド
5.1    DroneFund
5.2    GENIUS NY
5.3    SkyFund
6    メディア
6.1    Bard Center for the Study of the Drone
6.2    Drone Business Center
6.3    DroneLife
6.4    FAA
6.5    Inside Drones
6.6    Skylogic Research
6.7    sUAS News
7    カンファレンス
7.1    Airworks
7.2    AUVSI XPONENTIAL
7.3    CES
7.4    Commercial UAV Expo
7.5    InterDrone
7.6    NYCDFF
7.7    Unmanned Systems Canada

掲載資料一覧

資料1.3.1 世界のドローンの出荷台数予測
資料1.3.2 米国のホビー用ドローンの出荷台数予測
資料1.3.3 米国の産業用ドローンの台数予測
資料1.3.4 世界の農業ドローン市場の予測
資料1.4.1  DJIとMicrosoftが協力したドローンハッカソンがインドで開催
資料1.4.2  マイクロソフトの開発者向け会議Build 2018の会場でDJIのドローンを使って配管の欠陥をAIで解析する様子
資料1.4.3  DJI Windows SDKのベータ版が公開された
資料1.4.4  ドローンとAzureの連携イメージ
資料1.4.5  風力タービンブレードのドローン検査にAIを活用するClobotics
資料1.4.6  eSmart SystemsとMicrosoft Azureチームとの共同実験の様子
資料1.4.7  Microsoft Azure上で提供されるAirMapの空域管理プラットフォーム
資料1.4.8 CES2018で披露されたShooting Star
資料1.4.9 CES2018で披露されたShooting Starのライトショー
資料1.4.10 平昌オリンピックで披露されたShooting Starのライトショー
資料1.4.11 Shooting Starのライトショー
資料1.4.12  Intel Falcon 8+
資料1.4.13 ベータ版を一部のユーザーに提供しているフライトコントローラーのミッション コントロール
資料1.4.14  4240万画素の解像度やIntel RealSenseを搭載した最新のペイロードシステム
資料1.4.15  Intel Falcon 8+ドローンで撮影した画像から作成された3Dモデル
資料1.4.16  NVIDIAのジェンスン フアンCEO
資料1.4.17  AIドローンのSkydio R1
資料1.4.18  マタスCEOの夢を形にしたTeal Oneドローン
資料1.4.19  Aquilaブロジェクトが目指した通信のイメージ
資料1.4.20  Airbus Aerialが構想する高高度飛行ドローンのイメージ
資料1.4.21  更新が滞っているAmazon Prime Airのサイト
資料1.5.1  ロールスロイスが公開したeVTOLのコンセプト画像
資料1.5.2  ボーイングのカーゴ型UAV試作モデル
資料1.5.3 2017年末に発表された「cityAirbus」コンセプトCG
資料1.5.4  Vahana Alpha Oneについて語るA3の最高経営責任者(CEO)のRodin Lyasoff氏
資料1.5.5  空のタクシーを目指す有人ドローンCora(1)
資料1.5.6  空のタクシーを目指す有人ドローンCora(2)
資料1.6.1  LAANCの飛行申請の仕組み
資料1.6.2  FAAに承認されたLAANCのUASサービスサプライヤー
資料1.6.3 LAANCに対応している空港(一部)
資料1.6.4  UASサービスサプライヤーの申請プロセス
資料1.6.5  米国のDJIで雇用されたDavid Hansell(デビッド・ハンセル)氏
資料1.6.6 商用ドローンの産業別収益予想
資料1.6.7 BVLOS実現を目指す4つのキーテクノロジーを搭載したドローンのモデルケース
資料1.6.8 PrecisionHawkとEagleViewとの提携
資料1.6.9  PrecisionHawkのHazonの買収
資料1.6.10  空港周辺の安全性を確保する空域データの例
資料1.6.11  転職サイトに投稿された元従業員のコメント
資料1.6.12  Airoholicsの北米本社開所式の様子
資料1.6.13  NUAIRのハワード・ゼムスキー最高経営責任者(CEO)左、UniflyのCEO、Marc Kegelaers右
資料1.6.14  スイスのWingtra社が2017年から販売を開始したVTOLドローンのWingtraOne
資料1.6.15  4つのプロペラを備えたVTOL型ドローンのSkyOne
資料1.6.16  日本でも森林の点検などの実証実験を行う米国Swift社のSwift020
資料1.6.17  タブレットを使った飛行指示のイメージ
資料1.6.18 サーマル検査の画像イメージ
資料1.6.19 屋根を検査するアプリの様子
資料1.6.20  Parrot Bebop-ProThermalは熱イメージも記録する
資料1.6.21  Sentra社のクアッドセンサー
資料1.6.22  Sentra社のPhantom 4用のNDVIセンサー
資料1.6.23  マルチスペクトル撮影に対応するザクティの4眼高速連写カメラ
資料1.6.24  Parrot Bebop-ProThermalは熱イメージも記録する
資料1.6.25 サーマル検査の画像イメージ(再掲)
資料1.6.26  COWはマルチコプター型ドローンで8枚のプロペラで飛行する
資料1.6.27  救助の様子を記録した動画
資料1.6.28 火災現場で活躍するDJIのドローン
資料1.6.29 20kgのペイロードがあるJDrone H1
資料1.6.30  NVIDIA社のJetsonを搭載するJD X の JDrover
資料1.6.31  JD.com、中国国内初・エベレストでのドローン飛行の様子
資料1.6.32 楽天、ロビーでコンシェルジェが荷物をUGVにセットする
資料1.6.33  DJI Mavic 2 Pro
資料1.6.34  センサーサイズの違い
資料1.6.35  senseFly Aeria Xカメラモジュール
資料1.6.36 最初のDJI Masterに任命されたヤン・アルトゥス・バートランド(Yann Arthus – Bertrand)氏
資料1.6.37 映画Womanのメイキング映像
資料1.6.38  You Are Wantedでのドローンによる撮影風景
資料1.6.39  水中ドローンの市場を切り開いたPowerRay
資料1.6.40  4K水中カメラを備えた水中ドローンのFIFISH P3
資料1.6.41  6スラスタで水平に移動できるCCROV水中ドローン
資料1.6.42  5スラスタが特長のGLADIUS MINI
資料2.1.1  Intel Falcon 8+
資料2.1.2  Flyability 社 Elios
資料2.1.3  4つのプロペラを備えたVTOL型ドローンのSkyOne
資料2.2.1 SkyCatch 製 ドローン「Explore1」
資料2.3.1 AVIX Tech製 AXH-E230
資料2.4.1 Inspire2
資料2.5.1 Alphabet(Google)傘下のWing
資料2.5.2 陽澄湖産の上海蟹を運ぶドローンと上海蟹に括り付けられたQRコード
資料2.6.1 sensFlyのebee classic
資料2.6.2 American Robotics社による精密農業のための完全自律ドローンシステム
資料2.7.1 Volocopter 2X
資料2.7.2  Kitty Hawk Cora
資料2.7.3  CityAirbus
資料2.7.4  2018年初めに発表されたAudi 『Pop.Up Next』the Geneva Motor Show 2018に展示
資料2.7.5  2018年12月に発表されたAudi 『Pop.Up Next』ドローンウィークに展示
資料2.8.1 CyPhyWorks
資料3.1.1 米国で利用されている機体Top30のメーカー別シェア(再掲)
資料3.3.1 中国の農薬散布チームの作業
資料3.4.1 産業用ドローンの出荷台数予測(再掲)
資料3.5.1 ドローンのリスク
資料3.6.1 フライトコントロール内のプロセス
資料3.6.2 線形と非線形の違い
資料3.6.3 姿勢制御図
資料3.7.1 Construction4.0のフレーム
資料3.7.2 Agriculture4.0のフレーム
資料3.7.3 データ収集ドローンと作業ドローンとの連携(農業)
資料3.7.4  FarmBeatsの概念図
 

著者紹介

田中 亘

執筆者名
田中 亘

ユント株式会社 代表取締役ドローンタイムズ ジャーナリスト
1989 年にIT 系ライターとして独立し、日本や海外の先進的なテクノロジーを追い続けてきた。2016 年からドローンタイムズ(www. dronetimes.jp) の専属ジャーナリストとして、国内外の先進的なドローン関連技術や業界動向を取材している。ドローンを構成する部品の中でも、半導体やソフトウェアに詳しく、特にIT 関連企業のドローンに対する動向やテクノロジーには精通している。またドローン本体だけではなく、産業用途で注目されているIoT やクラウドにAI などの先進テクノロジーにも造詣が深い。

春原久徳

執筆者名
春原久徳

現在、ドローン関連コンサルティング、ドローンソフトウェアエンジニア育成事業、ドローンによる農業サービス開発を行っている。
三井物産のIT系子会社で12年、米や台湾企業とITコンポーネンツの代理店権の獲得および日本での展開を担当。その後、日本マイクロソフトで12年、PCやサーバーの市場拡大に向けて、日本および外資メーカーと共同で戦略的連携を担当。
2015年12月、ドローン・ジャパン株式会社設立。『ドローンビジネス調査報告書2018』『ドローンビジネス調査報告書2018【海外動向編】』(株式会社インプレス)を調査執筆、Drone.jpでコラム[春原久徳のドローントレンドウォッチング]連載中。他にも各産業業界誌で多数執筆。農林水産省、NEDOや各業界団体でのドローン関連の講師を年間60~80回程度行っている。
 

インプレス総合研究所

執筆者名
インプレス総合研究所

インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。