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ドローンビジネス調査報告書2021【インフラ・設備点検編】

本書の概要

本書は、点検分野において詳細に分析し、ドローンを活用した点検業務の最新動向や企業動向、課題、今後の展望などを明らかにします。インフラ・設備を保有し自社の点検業務にドローン活用を進めたい企業や、それらの企業に向けてドローンを活用した点検ビジネスを行いたい企業にとって、参考となる具体的な情報が網羅された1冊です。
 

本書のポイント

  • ドローンビジネス市場規模の4割を占めるインフラ設備点検に特化したレポート
  • 点検分野におけるドローンの役割や効果、ビジネスモデルを整理
  • インフラ設備点検分野における注目の動向を分析
  • 橋梁、ダム、下水管、大規模建築物、ソーラーパネルなど15分野の点検市場の現状と課題、ドローン活用のメリット、主要プレイヤー、市場成長性など分析

  【NEW】本年度版は、鉄道施設、水中構造物など増

  • 各省庁の動向を整理 

  【NEW】免許性、機体登録性などの動向を調査。

  • 先行している国内企業の動向を解説

発売中

執筆者

青山 祐介

青山 祐介

インプレス総合研究所

インプレス総合研究所
発行所
株式会社インプレス
判型
A4
ページ数
184P
発行日
2020/09/25
発行予定日
2020年9月18日
価格
CD(PDF)+冊子版 104,500円
 (本体 95,000円+税10%)
CD(PDF)版 93,500円
 (本体 85,000円+税10%)
ダウンロード版 93,500円
 (本体 85,000円+税10%)
カテゴリー
ドローン
ロボット
ISBN
9784295010142
商品コード
501014

本書の内容

国内のインフラ・設備は老朽化が進んでおり、適切な維持管理や補修のために点検作業が急務となっています。そのような中、これまでに橋梁、鉄塔、基地局、工場のような大規模建造物、ソーラーパネル、一般住宅(主に屋根)、船舶に対して、ドローンを活用した点検の効果が明確になってきています。

2020年になって、プラント、送電網、鉄塔、鉄道施設などを保有する大手企業が積極的にドローンソリューションを導入しはじめています。特に発電施設などのプラント点検作業へのドローンの導入は省人化や安全性の向上、工期短縮などさまざまな面でメリットが大きく、官民一体となって導入を推進しています。

また、非GPS環境下でも安定的な飛行が可能な小型ドローンの開発が進んだことにより、プラントの屋内、洞道や鉄道トンネルといった環境でもドローンを活用した点検が動き出しています。これらの小型ドローンは、従来の人による点検が困難であった天井や屋根裏空間、細い配管ダクトの中などの点検を可能にし、ドローンだけが専門的に行える新たな点検分野市場を開拓していく可能性があります。

今後もこのようなドローンを活用した点検市場は広がり続けていくことが予想されます。当研究所では、インフラ・設備点検分野がドローンを活用したビジネスにおいて、最も市場が大きいと見込んでおり、2020年度には353億円、2025年度には1625億円に達すると推測しています。

 

本書は、点検分野において詳細に分析し、ドローンを活用した点検業務の最新動向や企業動向、課題、今後の展望などを明らかにします。インフラ・設備を保有し自社の点検業務にドローン活用を進めたい企業や、それらの企業に向けてドローンを活用した点検ビジネスを行いたい企業にとって、参考となる具体的な情報が網羅された1冊です。

 

第1章「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」ではインフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果、ビジネスモデルなどをまとめています。

第2章「インフラ点検分野における最新動向」では、注目すべき市場全体の最新動向をまとめています。

第3章「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」「送電網」「基地局鉄塔」「ソーラーパネル」「一般住宅」「大規模建造物」「下水道」「プラント」「風力発電」「建築物設備」「船舶」「鉄道施設」「水中構造物」の15分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題(分野特有の課題、技術課題、社会的課題など)、ドローン活用のメリット、今後の展望などを分析します。さらに、「その他」では実用化を模索する動きが見られている分野を紹介しています。

第4章「各省庁の動向」は、インフラ設備点検に関わる省庁の動向を解説します。
 

 

目次

第1章 インフラ・設備点検における ドローンの役割とビジネスモデル

1.1    ドローンの定義と分類
1.1.1    本書で取り扱う「ドローン」の定義
1.1.2    ドローンの分類
1.1.3    民生用(ホビー用)と業務用
1.1.4    回転翼と固定翼、VTOL
1.1.5    水中ドローン
1.1.6    超小型ドローン
1.2    インフラ点検の現状とドローンを活用した点検手法について
1.2.1    インフラの現状
1.2.2    ドローンの有用性
1.2.3    ドローンを活用した点検の価値と効果
1.3    点検分野におけるプレイヤー
1.3.1    ハードウェア(機体)
1.3.2    ハードウェア(パーツ)
1.3.3    サービス提供事業者
1.3.4    点検事業者
1.3.5    利用者(国、自治体、団体、自社活用企業)
1.4    点検分野におけるドローン活用のビジネスモデル
 

第2章 インフラ点検分野における最新動向

2.1    大手企業のドローンソリューション導入が加速、行政は社会実装を見据えた環境整備を進めた一年
2.2    ドローンが切り開く新しい点検市場
2.3    点検用途のユーザーから高い注目を集める「DJI Matrice 300 RTK 」
2.4    DJI製ドローンを代替する“Made in USA”ドローン
2.5    ドローンを活用した点検に必要となる人材
2.6    屋内におけるドローン点検サービス市場の拡大
2.7    ドローン活用のフィールドは水中へ
2.8    事後保全からドローンを活用した予防保全へ
2.9    レベル4実現に向けた新しい制度が与える影響
2.1    新しい制度の一つである機体登録制度が創設される
2.11    「空の産業革命に向けたロードマップ2020」、新たに「社会実装」を視野に
2.12    インフラ点検のドローン利用を後押しする規制改革推進会議の答申
2.13    2020年12月頃、携帯電話の上空利用が可能に
 

第3章 産業分野別のドローンビジネスの現状と課題

3.1    全体動向
3.2    橋梁
3.2.1    現況
3.2.2    従来の点検手法
3.2.3    ドローン活用の現況
3.2.4    ドローン活用のメリット・特長
3.2.5    主なプレイヤー
3.2.6    代表的なハードウェア
3.2.7    課題
3.2.8    今後の展望
3.3    トンネル・洞道
3.3.1    現況
3.3.2    従来の点検手法
3.3.3    ドローン活用の現況
3.3.4    ドローン活用のメリット・特長
3.3.5    主なプレイヤー
3.3.6    代表的なハードウェア
3.3.7    課題
3.3.8    今後の展望
3.4    ダム
3.4.1    現況
3.4.2    従来の点検手法
3.4.3    ドローン活用の現況
3.4.4    ドローン活用のメリット・特長
3.4.5    主なプレイヤー
3.4.6    代表的なハードウェア
3.4.7    課題
3.4.8    今後の展望
3.5    送電網
3.5.1    現況
3.5.2    従来の点検手法
3.5.3    ドローン活用の現況
3.5.4    ドローン活用のメリット・特長
3.5.5    主なプレイヤー
3.5.6    代表的なハードウェア
3.5.7    課題
3.5.8    今後の展望
3.6    基地局鉄塔
3.6.1    現況
3.6.2    従来の点検手法
3.6.3    ドローン活用の現況
3.6.4    ドローン活用のメリット・特長
3.6.5    主なプレイヤー
3.6.6    代表的なハードウェア
3.6.7    課題
3.6.8    今後の展望
3.7    ソーラーパネル
3.7.1    現況
3.7.2    従来の点検手法
3.7.3    ドローン活用の現況
3.7.4    ドローン活用のメリット・特長
3.7.5    主なプレイヤー
3.7.6    代表的なハードウェア
3.7.7    課題
3.7.8    今後の展望
3.8    一般住宅
3.8.1    現況
3.8.2    従来の点検手法
3.8.3    ドローン活用の現況
3.8.4    ドローン活用のメリット・特長
3.8.5    主なプレイヤー
3.8.6    代表的なハードウェア
3.8.7    課題
3.8.8    今後の展望
3.9    大規模建造物(ビル・工場・倉庫など)
3.9.1    現況
3.9.2    従来の点検手法
3.9.3    ドローン活用の現況
3.9.4    ドローン活用のメリット・特長
3.9.5    主なプレイヤー
3.9.6    代表的なハードウェア
3.9.7    課題
3.9.8    今後の展望
3.1    下水道
3.10.1    現況
3.10.2    従来の点検手法
3.10.3    ドローン活用の現況
3.10.4    ドローン活用のメリット・特長
3.10.5    主なプレイヤー
3.10.6    代表的なハードウェア
3.10.7    課題
3.10.8    今後の展望
3.11    プラント
3.11.1    現況
3.11.2    従来の点検手法
3.11.3    ドローン活用の現況
3.11.4    ドローン活用のメリット・特長
3.11.5    主なプレイヤー
3.11.6    代表的なハードウェア
3.11.7    課題
3.11.8    今後の展望
3.12    風力発電
3.12.1    現況
3.12.2    従来の点検手法
3.12.3    ドローン活用の現況ビジネスモデル
3.12.4    ドローン活用のメリット・特長
3.12.5    主なプレイヤー
3.12.6    代表的なハードウェア
3.12.7    課題
3.12.8    今後の展望
3.13    建築物設備
3.13.1    現況
3.13.2    従来の点検手法
3.13.3    ドローン活用の現況
3.13.4    ドローン活用のメリット・特長
3.13.5    主なプレイヤー
3.13.6    代表的なハードウェア
3.13.7    課題
3.13.8    今後の展望
3.14    船舶
3.14.1    現況
3.14.2    従来の点検手法
3.14.3    ドローン活用の現況
3.14.4    ドローン活用のメリット・特長
3.14.5    主なプレイヤー
3.14.6    代表的なハードウェア
3.14.7    課題
3.14.8    今後の展望
3.15    鉄道施設
3.15.1    現況
3.15.2    従来の点検手法
3.15.3    ドローン活用の現況
3.15.4    ドローン活用のメリット・特長
3.15.5    主なプレイヤー
3.15.6    代表的なハードウェア
3.15.7    課題
3.15.8    今後の展望
3.16    水中構造物
3.16.1    現況
3.16.2    従来の点検手法
3.16.3    ドローン活用の現況
3.16.4    ドローン活用のメリット・特長
3.16.5    主なプレイヤー
3.16.6    代表的なハードウェア
3.16.7    課題
3.16.8    今後の展望
3.17    その他
 

第4章 各省庁の動向

4.1    全体的な動向
4.2    国土交通省の動向
4.3    経済産業省の動向
4.4    内閣府の動向
4.5    総務省の動向
 

掲載資料一覧

資料1.2.1 日本国内の社会インフラの数量と建設からの平均経過年齢
資料1.2.2 道路橋(橋長2m以上の橋)の建設年度別施設数
資料1.2.3 建設後50年以上経過する社会資本の割合
資料1.2.4 各インフラ分野における巡視、点検を行っている割合
資料1.2.5  社会資本の管理体制の現状 各分野の管理者
資料1.2.6 市町村における職員数の推移( 市町村全体、 土木部門)
資料1.2.7 市町村における維持管理体制 技術系職員がいない市町村の割合
資料1.2.8 各インフラ分野における点検サイクル
資料1.2.9 点検・診断の指針となる点検基準の策定状況
資料1.2.10 ドローン活用の付加価値
資料1.2.11 ドローンの活用で期待される効果
資料1.3.1 点検分野における主なプレイヤー
資料1.3.2 代表的な汎用機の無人航空機メーカーと代表的な機体名称
資料1.3.3 代表的な専用機の無人航空機メーカーと代表的な機体名称
資料1.3.4 鋼鉄製橋桁の点検(エンルート社PG700)
資料1.3.5 コンクリート製橋脚の点検(大日本コンサルタント マルコ)
資料1.3.6 煙突内部の撮影(リベラウェアIBIS)
資料1.3.7 天井裏・地下ピットの撮影(リベラウェアIBIS)
資料1.3.8 代表的な水中ドローンメーカーと代表的な機体名称
資料1.4.1 点検分野のドローンを活用したビジネスモデル例①
資料1.4.2 点検分野のドローンを活用したビジネスモデル例②
資料2.2.1 今後ドローン活用が見込まれる新しい分野
資料2.3.1 Matrice 300 RTK(DJI)
資料2.4.1 Skydio J2(Skydio/ジャパン・インフラ・ウェイマーク)
資料2.4.2 Skydio X2(Skydio)
資料2.4.3 ANAFI USA(Parrot)
資料2.4.4 Autel Evo Ⅱ Dual(Autel Robotics)
資料2.6.1 狭い空間や屋内空間の中で利用できる主なドローンサービス
資料2.6.2 IBIS(リベラウェア)重量170g(バッテリー込み)の超小型ドローン
資料2.6.3 機体に搭載したカメラの映像のみで操縦するFPV飛行による点検の様子
資料2.6.4 マイクロドローンとFPVゴーグル
資料2.7.1 水中ドローンの活用が期待される水中構造物
資料2.8.1 戦略的な維持管理・更新の推進
資料2.9.1 小型無人機の飛行レベル
資料2.9.2 有人地帯の目視外飛行(レベル4)の実現等に向けた制度の全体のイメージ
資料2.10.1 無人航空機の登録制度の創設
資料2.11.1 空の産業革命に向けたロードマップ2020
資料2.11.2 個別分野におけるロードマップ2020
資料2.12.1 インフラメンテナンスにおけるドローン利活用に向けた環境整備としての実施事項
資料2.13.1 携帯電話の上空利用に関する規制緩和に向けた取組とスケジュール(案)
資料3.1.1 点検分野ごとのフェーズ(2020/8月時点)
資料3.2.1 橋梁点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.2.2 橋梁点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.2.3 HDC02
資料3.2.4 マルコ(大日本コンサルタント)
資料3.3.1 道路トンネル・鉄道トンネル・洞道点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.3.2 トンネル・洞道点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.3.3 IBIS(リベラウェア)重量170g(バッテリー込み)の超小型ドローン
資料3.3.4 東京メトロが地下鉄トンネル点検に使用するドローン
資料3.4.1 ダム点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.4.2 ダム点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.4.3 パナソニック 水中ロボット
資料3.5.1 送電網点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.5.2 送電網点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.5.3 架空地線 自動追尾点検システム (アルプスアルパイン)
資料3.6.1 基地局鉄塔点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.6.2 基地局鉄塔点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.6.3 KD-I01(KDDI)
資料3.6.4 Skydio J2(Skydio/ジャパン・インフラ・ウェイマーク)
資料3.7.1 ソーラーパネル点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.7.2 ソーラーパネル点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.7.3 Matrice 200シリーズV2(DJI)
資料3.7.4  DJI Zenmuse XT2
資料3.7.5 SkyFarmの散水ホースアタッチメントシステムを使った、フライトパイロットのマルチコプター液剤散布サービスによるパネル洗浄の様子
資料3.8.1 一般住宅点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.8.2 一般住宅(主屋根)点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.8.3 Mavic 2シリーズ(DJI)
資料3.9.1 ビル壁面点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.9.2 ビル壁面点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.9.3  DJI Matrice 200シリーズV2(DJI)
資料3.9.4 FLIR Duo Pro R(FLIR)
資料3.10.1 下水道点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.10.2 下水道点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.10.3 Air Slider AS400(NJS)
資料3.10.4 下水管の点検を行うIBIS(リベラウェア)
資料3.10.5 FIFISH V6(QYSEA)
資料3.11.1 プラント点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.11.2 プラント点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.11.3 ELIOS2(Flyability)
資料3.12.1 風力発電点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.12.2 風力発電施設の点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.12.3 KD-W01(KDDI)
資料3.12.4 Matrice 300 RTK(DJI)
資料3.13.1 建築物設備点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.13.2 建築物設備の点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.13.3 IBIS(リベラウェア)
資料3.14.1 船舶点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.14.2 船舶の点検分野における主な商用サービス(2020/8月時点)
資料3.14.3 Matrice 200シリーズV2(DJI)
資料3.14.4 Blue ROV2(Blue Robotics)
資料3.14.5 CCROV2
資料3.15.1 鉄道施設点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.15.2 PD4-XA1(プロドローン)
資料3.15.3 アイ・ロボティクスが使用しているマイクロドローン
資料3.16.1 水中構造物点検分野のフェーズ(2020/8月時点)
資料3.16.2 FIFISH V6 Plus(QYSEA社)
資料4.1.1 国が進めているロボット関連のプロジェクト
資料4.1.2 空の産業革命に向けたロードマップ2022
資料4.1.3 有人地帯の目視外飛行(レベル4)の実現等に向けた制度の全体のイメージ
資料4.2.1 国土交通省・経済産業省策定5つの重点分野
資料4.2.2 実施フロー
資料4.2.3 点検支援技術性能カタログ(案)令和2年6月
資料4.3.1 経済産業省 ロボット・ドローンが活躍する省エネルギー社会の実現プロジェクト
資料4.3.2 福島ロボットテストフィールドの全体図
資料4.3.3 福島ロボットテストフィールドのインフラ点検災害対応エリア
資料4.3.4 プラントにおける無人航空機運用に係るルール等の体系図
資料4.3.5 NEDOが公表するロボット性能評価手順書
資料4.3.6 橋梁点検に用いる無人航空機の性能評価基準策定に向けた飛行試験の全体像
資料4.3.6 安全安心なドローン基盤技術開発の事業・プロジェクト概要
資料4.4.1 インフラ維持管理・更新・マネジメント技術の研究開発概念図
 

著者紹介

青山 祐介

執筆者名
青山 祐介

出版社勤務を経て2005年に独立。フリーランスの記者・ライターとして、ドローンをはじめ映像制作、写真、カメラ、モバイルデバイス、オートバイなど幅広いテーマの雑誌・Web媒体に寄稿。ドローンによる撮影業務も行っており、コマーシャル、映画、テレビの撮影に携わるほか、橋梁点検、レーザー測量、太陽光発電所点検といった産業向けのドローンオペレーションを行っている。ドローン分野については「ドローン.biz」(内外出版社)、「VIDEO SALON」(玄光社)、「ドローン空撮GUIDEBOOK改訂版2019」(玄光社)などの雑誌媒体や、「ドローンジャーナル」(インプレス)、「DRONE-NEXT」(内外出版社)、「DRONE.jp」(プロニュース)等Web媒体の記事を執筆している。