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デジタルヘルスの最新動向2023

本書の概要

本書は、ICTを活用したヘルスケア(デジタルヘルス)の最新動向について、多様な観点からその最新動向を分析した調査報告書です。健康管理や行動変容、健康ビッグデータやPHR(Personal Health Record)の活用といった、様々な領域におけるICT活用の現状、可能性や課題について、産学の有識者による解説を収録。関連事業者のビジネス動向や、スマートシティを含めた地域のデジタルヘルスの先進事例をまとめています。デジタルヘルスに関連するサービスを展開する企業や参入を検討する企業にとって、参考となる情報が収録された1冊です。

本書のポイント

  • 産学の多数の専門家による、ヘルスケア領域におけるICT活用に関する論考を収録
  • デジタルヘルス関連事業者のビジネス動向やサービスを調査
  • ICTを活用したヘルスケア事業に関連する国の政策や制度を調査
  • スマートシティを含む国内外の先進的な事例を紹介
  • ICTを活用したヘルスケア事業に関する課題を整理し、今後を展望

発売中

執筆者

一般社団法人ITヘルスケア学会

一般社団法人ITヘルスケア学会
監修

インプレス総合研究所

インプレス総合研究所
編者
判型
A4
ページ数
416P
発行日
2023/03/03
発行予定日
2023/02/16
価格
CD+冊子版 104,500円
 (本体95,000円+税10%)
CD版 93,500円
 (本体85,000円+税10%)
電子版 93,500円
 (本体85,000円+税10%)
カテゴリー
スマートシティ
Society 5.0
AI
IoT
ISBN
9784295015840
商品コード
501584
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本書の内容

本書は、ICTを活用したヘルスケア(デジタルヘルス)の最新動向について、多様な観点からその最新動向を分析した調査報告書です。
近年、健康増進や疾病予防を目指すヘルスケア領域における、データ連携・活用、クラウド、AI(人工知能)、IoT(モノのインターネット)といったICTの活用(デジタルヘルス)が急速に進んでいます。その背景には、少子高齢化社会における医療費負担の適正化や、健康寿命の延伸による社会生活の持続化などの課題があります。
政府も、社会課題の解決や新産業の創出に向けて、ヘルスケア領域におけるICTの活用拡大を後押ししており、医療・健康に関するデータ活用を後押しする政策を進めています。
現在、多くの医療関係者や民間企業、自治体や健保などがICTを活用したヘルスケア事業に取り組んでいます。ICT事業者や通信事業者がヘルスケア関連のサービスを提供しているほか、AI等の技術を持つスタートアップ等の事業者も増加しています。
本報告書は、ヘルスケア領域におけるICT活用の最新動向について、産・学の専門家による解説を収録します。関連企業のビジネス動向、国の政策動向などを整理・分析します。また地域におけるヘルスケアの取り組みについて、スマートシティ含め先進事例を収集します。
デジタルヘルスに関連するサービスを展開する企業や、参入を検討する企業にとって、参考となる情報が収録された1冊です。

第1章の「AI・IoT・ビッグデータが変えるヘルスケアの未来」では、健康・医療に関する社会課題とデジタルヘルスの必要性や、国の政策や制度などについて解説。「健康管理・行動変容」「健康相談・医療相談」「健康経営」といった観点における最新動向について、有識者による論考を収録しています。

第2章の「デジタルヘルスにおけるデータ活用の最新動向」では、ヘルスケア領域で進むデータ活用について、「ビッグデータとAI」「PHR(Personal Health Record)」「個人情報の取扱い、セキュリティ」などのトピックごとにまとめ、有識者による論考を収録しています。

第3章の「国の動き」では、デジタルヘルスに関連する各省庁の政策動向をまとめています。

第4章の「デジタルヘルス関連サービスの動向」では、先進企業によるデジタルヘルスサービスについて、個票形式で紹介しています。

第5章の「国内外の地域におけるデジタルヘルスの最新動向」では、スマートシティを含む国内の先進的な地域における取り組み事例をまとめています。また、米国および北欧におけるヘルスケア関連の最新の政策動向について、有識者による論考を収録しています。

 

<産学13名のエキスパートがデジタルヘルスの最新動向を徹底解説>

執筆者名(敬称略)

所属

執筆タイトル

宮田 俊男

早稲田大学理工学術院 教授 兼 医療法人社団DEN みいクリニック理事長

健康・医療に関する社会課題とデジタル活用の可能性

荒川 豊

九州大学大学院 システム情報科学研究院 教授

デジタルを活用した行動変容支援の最新動向

天辰 次郎

株式会社asken 取締役

行動変容・食生活改善支援におけるデジタルヘルス・アプリ

牧園 昌泰

ソフトバンク株式会社渉外本部新規事業推進部政策渉外課 兼 ヘルスケアテクノロジーズ株式会社経営企画本部公共政策課

ファミリードクターとしての役割に向かう遠隔健康医療相談サービス

デジタルヘルスに関する主要な政策と規制改革の動き

森本 真弘

MS&ADインターリスク総研株式会社 リスクコンサルティング本部リスクマネジメント第4部 部長 主席コンサルタント 兼 デジタルイノベーション本部プロダクト開発部アライアンス推進グループ 兼 総合管理部人事総務グループChiefWell-BeingOfficer補佐

健康からWell-Beingへ-深化する健康経営を考察-

渡辺 武友

株式会社スポルツ mHealth Watch 編集長/ 一般社団法人社会的健康戦略研究所 理事

デジタルヘルス分野における課題と将来展望

村下 公一

弘前大学 健康未来イノベーション研究機構長(拠点長)・教授

超多項目ビッグデータとAIで切り拓く健康未来イノベーション戦略(1)-健康ビッグデータをコアとしたオープンイノベーション基盤の構築-

超多項目ビッグデータとAIで切り拓く健康未来イノベーション戦略(2)-行動変容の具現化に向けた先駆的ヘルスケア・デジタルツイン戦略へ-

本村 純

名桜大学 看護学研究科 上級准教授

長寿県復活の鍵を握るデータサイエンス~やんばる版プロジェクト健診~

石見 拓

京都大学 大学院 医学研究科 社会健康医学系専攻 予防医療学分野 教授

PHRを活用した健康社会の実現に向けて

木村 映善

愛媛大学大学院 医学系研究科 医療情報学講座 教授 兼 愛媛大学医学部附属病院 医療情報部 部長

わが国におけるPHRとヘルスケア関連データの標準化動向

中村 明央

昭和大学 総合情報管理センター長

新しいPHR「WAKARTE」:昭和大学の試み

鈴木 正朝

新潟大学 大学院 現代社会文化研究科・法学部 教授

新個人情報保護法の課題

笹原 英司

一般社団法人日本次世代型先進高齢社会研究機構 理事 兼 特定非営利活動法人ヘルスケアクラウド研究会 理事

米国におけるデジタルヘルスの政策動向

北欧におけるデジタルヘルスの政策動向

目次

第1章 AI・IoT・ビッグデータが変えるヘルスケアの未来

1.1    健康・医療に関する社会課題とデジタル活用の可能性
1.1.1    日本の健康・医療政策の課題
1.1.2    セルフケア・セルフメディケーションのデジタルサポートの進展
1.1.3    今後の方向性
1.2    健康管理・行動変容におけるデジタルの活用
1.2.1    デジタルを活用した行動変容支援の最新動向
1.2.2    行動変容・食生活改善支援におけるデジタルヘルス・アプリ
1.2.3    健康管理・行動変容に向けたデジタルサービス・ビジネスの概要
1.2.4    地域におけるデジタルヘルスの取り組みの最新動向
1.2.5    通信事業者によるデジタルヘルスの取り組み
1.3    健康相談・医療相談にけるデジタルの活用
1.3.1    ファミリードクターとしての役割に向かう遠隔健康医療相談サービス
1.3.2    遠隔健康医療相談サービスの全体動向
1.4    デジタルヘルスをめぐる政策・社会動向
1.4.1    デジタルヘルスに関する主要な政策と規制改革の動き
1.4.2    健康からWell-Beingへ-深化する健康経営を考察-
1.5    デジタルヘルス分野における課題と将来展望
1.5.1    アメリカの医療・ヘルスケア領域における課題と「Value Based Health Care(VBHC)」による対策
1.5.2    成果報酬型に向かうアメリカの保険会社・医療機関
1.5.3    「ヘルスコーチング」による行動変容を重視したデジタルセラピューティクス(DTx)
1.5.4    日本における成果報酬型の政策:「Pay For Success(PFS)」
1.5.5    デジタルヘルスに求められる生活者ウェルビーイング

第2章 デジタルヘルスにおけるデータ活用の最新動向

2.1    ビッグデータを活用した健康増進・疾病予防
2.1.1    超多項目ビッグデータとAIで切り拓く健康未来イノベーション戦略(1)-健康ビッグデータをコアとしたオープンイノベーション基盤の構築-
2.1.2    超多項目ビッグデータとAIで切り拓く健康未来イノベーション戦略(2)-行動変容の具現化に向けた先駆的ヘルスケア・デジタルツイン戦略へ-
2.1.3    長寿県復活の鍵を握るデータサイエンス~やんばる版プロジェクト健診~
2.2    PHR(Personal Health Record)をめぐる動向
2.2.1    PHRを活用した健康社会の実現に向けて
2.2.2    わが国におけるPHRとヘルスケア関連データの標準化動向
2.2.3    新しいPHR「WAKARTE」:昭和大学の試み
2.2.4    PHRをめぐるビジネス動向
2.3    個人情報の取扱い・セキュリティ
2.3.1    新個人情報保護法の課題
2.3.2    PDS(パーソナルデータストア)・情報銀行の最新動向

第3章 国の動き

3.1    内閣官房・内閣府
3.1.1    「医療DX」の推進について
3.1.2    スーパーシティ・デジタル田園健康特区の取り組み
3.1.3    デジタル田園都市国家構想におけるヘルスケアの取り組み
3.2    厚生労働省
3.2.1    データヘルス改革によるICT活用環境の整備
3.2.2    PHR(パーソナル・ヘルス・レコード)の普及推進
3.2.3    SaMD(医療機器プログラム)に関する動向    
3.3    経済産業省
3.3.1    ヘルスケア関連施策の方向性を定める「アクションプラン」の策定
3.3.2    ヘルスケアサービス品質確保の仕組みづくり
3.3.3    PHR(パーソナル・ヘルス・レコード)関連産業の促進
3.3.4    ヘルスケア産業の振興①地域発の産業創出
3.3.5    ヘルスケア産業の振興②ヘルスケアベンチャーの支援
3.3.6    健康経営の推進
3.4    総務省
3.4.1    総務省のデジタルヘルス関連の主な施策
3.5    デジタル庁
3.5.1    デジタル庁のデジタルヘルス関連の主な施策

第4章 デジタルヘルス関連サービスの動向

4.1    食事・栄養管理支援サービス
4.1.1    あすけん(株式会社asken)
4.1.2    おいしい健康(株式会社おいしい健康)
4.1.3    カロミル(ライフログテクノロジー株式会社)
4.1.4    カロママプラス(株式会社リンクアンドコミュニケーション)
4.1.5    SIRU+(シルタス株式会社)
4.2    ストレス/メンタルヘルスケアサービス
4.2.1    Awarefy(株式会社Awarefy)
4.2.2    Upmind(Upmind株式会社)
4.2.3    emol(emol株式会社)
4.3    スリープテック・睡眠改善サービス・アプリ
4.3.1    BRAIN SLEEP COIN(株式会社ブレインスリープ)
4.3.2    睡眠改善プログラム(株式会社ニューロスペース)
4.3.3    熟睡アラーム(株式会社C2)
4.4    習慣化サービス・アプリ
4.4.1    みんチャレ(エーテンラボ株式会社)
4.5    女性向け・フェムテック関連サービス
4.5.1    ルナルナ(株式会社エムティーアイ)
4.5.2    ラルーン(株式会社エイチームウェルネス)
4.5.3    ソフィ(ユニ・チャーム株式会社)
4.6    健康医療相談サービス・アプリ
4.6.1    HELPO(ヘルスケアテクノロジーズ株式会社)
4.6.2    first call(株式会社Mediplat)
4.6.3    産婦人科オンライン・小児科オンライン(株式会社Kids Public)
4.7    健康情報管理サービス・アプリ
4.7.1    dヘルスケア(株式会社NTTドコモ)
4.7.2    auウェルネス(KDDI株式会社)
4.7.3    CARADA(株式会社エムティーアイ)
4.8    生活習慣病・慢性疾患管理サービス
4.8.1    Welbyマイカルテ(株式会社Welby)
4.8.2    Smart One Health(株式会社インテグリティ・ヘルスケア)
4.8.3    シンクヘルス(H2株式会社)
4.9    電子母子健康手帳サービス
4.9.1    母子モ(株式会社母子モ)
4.9.2    子育てモバイル(株式会社ミラボ)
4.9.3    子育てタウン(株式会社アスコエパートナーズ)

第5章 国内外の地域におけるデジタルヘルスの最新動向

5.1    国内の地域におけるデジタルヘルスの事例
5.1.1    大阪府における取り組み
5.1.2    柏の葉スマートシティにおける取り組み
5.1.3    青森市における取り組み
5.1.4    北海道更別村における取り組み
5.1.5    神奈川県における取り組み
5.2    国外におけるデジタルヘルスの動向
5.2.1    米国におけるデジタルヘルスの政策動向
5.2.2    北欧におけるデジタルヘルスの政策動向

著者紹介

一般社団法人ITヘルスケア学会

執筆者名
一般社団法人ITヘルスケア学会

当学会は医療健康福祉分野におけるICT(情報通信技術)の応用や社会実装に取組む大学、研究機関、医療機関、企業等の研究者、および医療・介護サービスの従事者、個人等が、その課題や成果について発表し、議論し、新たな方向性を見いだす場を提供することをもって、我が国における当該分野の学術発展と医療健康福祉の増進により社会に貢献することを目指している。1994年に発足した日本コンピュータサイエンス学会を前身とし、2006年にITヘルスケア学会に改称、2015年に一般社団法人化し現在に至る。
http://www.ithealthcare.jp/

インプレス総合研究所

執筆者名
インプレス総合研究所

インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。