動画配信

インプレスでは2011年に「世界の動画配信ビジネス調査報告書2011」を発行して以来、継続的に動画配信市場に関する調査を行っています。

市場のトレンド

定額制サービスが定着し市場が拡大してきた動画配信ビジネスは、事業者の競争がますます激化しています。
完全オリジナルコンテンツの制作、あるいはテレビドラマと連動したオリジナルコンテンツの展開、独自の料金・ポイント制度、ECや電子書籍サービス、携帯電話料金とのバンドルなど、各社が様々な戦略で施策を展開し、激しく覇権を争っています。
一方、テレビ番組の見逃し配信サービスTVerやABEMAに代表されるAdVODも大きく伸長。ネット同時&見逃し配信のNHKプラスがスタートしたことは、今後、民放各社にも影響をもたらし、放送と通信の融合が進むとみられます。
他方、2019年末から新型コロナウイルス感染症が世界中で拡大し、社会に様々な影響が現れています。多くの消費者が外出自粛する中、家で楽しめる動画配信サービスのニーズが高まり、急速に利用が拡大するとともに、動画の視聴スタイルも大きく変化しました。

With/Afterコロナでは世界が大きく変容していく中、オンデマンド配信は、巨大な資本力を持つ海外サービスとの真っ向からの競合策、あるいは共存策、差別化としての専門化、広告モデルの導入、さらにはネット同時配信や5Gなども睨み戦略を組み立てていく必要があるでしょう。

受託調査のご案内

動画配信市場に関する受託調査をお受けいたします。

動画配信市場の関連調査報告書の発行を通じて蓄積した専門知識や有識者とのネットワーク、先進情報などを元に、貴社のご要望にお答えします。また、インプレスが運営するコンシューマー向けメディア「AV Watch」や「Internet Watch」と連携した調査も可能です。