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ツイート本書の概要
本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況、業界構造・ビジネス構造などについて徹底分析するほか、海外の動画配信市場と日本市場の差異、また、国内・海外の注目すべき事業者の概要をそれぞれ解説する。また、インターネットユーザーの動画配信サービスに対する意向や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。今後の動画配信ビジネスを展望する。
本書のポイント
- 動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。
発売中
CD(PDF)版 ：本体価格68,000円+税
ダウンロード版：本体価格68,000円+税
本書の内容
DVDやブルーレイなど映像パッケージ作品の売り上げが低迷する中、PCのみならず、テレビ、スマートフォン／携帯電話、タブレット、ゲーム機など、さまざまなデバイスで、好きな時間に好きな場所で映像を視聴できる動画配信ビジネスの市場が注目され、活発化しつつある。
放送局各社の自社番組配信サイトや「GyaO!」「アクトビラ」などのVOD（ビデオ・オン・デマンド）サービスが業績を伸ばし黒字化する一方で、2011年8月には、米国で成功をおさめた定額制・見放題のHulu（フールー）が日本進出したほか、NTTドコモも2011年に月額525円の定額制・見放題の「VIDEOストア」を投入し、2012年1月時点で会員が360万人に達するなど、「定額制」のサービスもトレンドとなりつつある。また、Apple TVやGoogle TVといった、インターネットと接続して動画配信をはじめとするさまざまなサービスを利用できる「スマートTV」にも注目が集まっており、サムスン電子やLGエレクトロニクス、ソニーを始めとするグローバルメーカーがぞくぞくと対応製品を投入している。
本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況、業界構造・ビジネス構造などについて徹底分析するほか、海外の動画配信市場と日本市場の差異、また、国内・海外の注目すべき事業者の概要をそれぞれ解説する。また、インターネットユーザーの動画配信サービスに対する意向や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。単純集計だけではなく、「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸に基づくExcelの数表とグラフもCD-ROMに収録し、社内のプレゼンなどにすぐに活用可能である。
今後の動画配信ビジネスを展望する。動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。
目次
1.1 映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長
1.1.1 映像コンテンツ市場の概況
1.1.2 動画配信ビジネスの市場規模
1.2 動画配信ビジネスの定義
1.2.1 動画配信とは
1.2.2 動画共有と動画配信の違い
1.2.3 放送と動画配信の違い
1.2.4 スマートTVの定義
1.3 ネット系配信事業者の動画配信ビジネスの歴史
1.3.1 ADSLの普及からスタートした動画配信ビジネス
1.3.2 セットトップボックスの普及
1.3.3 テレビ局や新規事業者の参入が相次いだ2005年
1.3.4 FTTHとソーシャルの普及
1.3.5 PCからテレビへ
1.3.6 Flashの登場で環境が変化
1.3.7 ゲーム機への配信
1.3.8 スマートフォンの登場
1.4 テレビ放送事業者の動画配信ビジネスの歴史
1.4.1 初期はハードルが高かった番組配信
1.4.2 民放キー局の参入が相次いだ2005～2006年
1.4.3 NHKの参入で各社が事業強化した2008～2009年
1.5 動画配信ビジネスの最新概況
1.5.1 都度課金から定額制へ
1.5.2 クローズアップされるスマートTVの最新概況
1.5.3 セットトップボックスのスマートTV化
1.5.4 ゲーム機向けの展開も進む
1.5.5 スティック型端末でテレビに展開するキャリア
1.5.6 スマートフォン、タブレットで伸長する動画視聴
1.5.7 配信フォーマットの汎用化
1.5.8 成長の鍵はソーシャル性
1.5.9 人気コンテンツの傾向
1.6 動画配信ビジネスの構造
1.6.1 国内の動画配信サービス事業者の俯瞰図
1.6.2 収益モデル
1.6.3 コンテンツの調達
1.6.4 プレーヤー別解説
1.7 将来展望とまとめ
1.7.1 視聴デバイスの変化
1.7.2 期待されるオリジナルコンテンツ
1.7.3 ソーシャルメディアの影響
1.7.4 周辺ビジネスとの連動
2.1 日本市場と海外市場の差異
2.1.1 日本特有の「タイムCM」
2.1.2 日本ではCS放送やケーブルテレビのシェアが低い
2.1.3 番組の制作スタイルの差異
2.2 米国の動画配信ビジネスの現状
2.2.1 成長する動画配信ビジネス
2.2.2 有料・定額制サービスのシェアはNetflixが高い
2.2.3 メタデータによる番組検索
2.2.4 ゲーム機を使った視聴も一般的
2.2.5 セカンドスクリーンに注目
2.3 中国の動画サービスの概況
2.3.1 動画共有サービスがメイン
2.3.2 市場動向
2.3.3 違法アップロード対策
3.1 日本の事業者
3.1.1 NHKオンデマンド
3.1.2 TBSオンデマンド
3.1.3 フジテレビオンデマンド
3.1.4 日テレオンデマンド
3.1.5 テレ朝動画
3.1.6 テレビ東京オンデマンド
3.1.7 あにてれしあたー
3.1.8 J:COMオンデマンド
3.1.9 dビデオ（旧：VIDEOストア）
3.1.10 ビデオパス
3.1.11 SoftBank SmartTV（スマテレ）
3.1.12 NOTTV
3.1.13 アクトビラ
3.1.14 ひかりTV
3.1.15 U-NEXT（ユーネクスト）
3.1.16 もっとTV
3.1.17 GyaO!
3.1.18 DMM.com
3.1.19 楽天ShowTime
3.1.20 ニコニコ動画
3.1.21 goo動画
3.1.22 テレビドガッチ
3.1.23 TSUTAYA TV
3.1.24 PlayStation Store Videoストア
3.1.25 Xbox Video
3.1.26 バンダイチャンネル
3.1.27 東映アニメBBプレミアム
3.1.28 東映特撮
3.1.29 YNN
3.1.30 ムービースクエア
3.1.31 アニメイトTV
3.2 世界の事業者
3.2.1 Hulu（フールー）
3.2.2 Netflix（ネットフリックス）
3.2.3 YouTube（ユーチューブ）
3.2.4 Ustream（ユーストリーム）
3.2.5 iTunes Store
3.2.6 Google Play ビデオストア
3.2.7 Amazon Instant Video
3.2.8 BBC iPlayer
3.2.9 VEVO（ベボ）
3.2.10 Dailymotion（デイリーモーション）
3.2.11 YOUKU（優酷網、ヨウク）
4.1 調査結果のハイライト
4.1.1 利用率と非利用者の意向調査（5章に掲載）
4.1.2 利用者の利用状況調査（6章に掲載）
4.2 調査概要とプロフィール
4.2.1 利用率と非利用者の意向調査（5章に掲載）
4.2.2 利用者の利用状況調査（6章に掲載）
5.1 認知度と利用率
5.1.1 動画配信サービスの認知度
5.1.2 動画配信サービスの利用率
5.2 非利用者の意向
5.2.1 動画配信サービスの利用を止めた理由
5.2.2 非利用者の有料動画配信サービス利用意向
5.2.3 視聴したいジャンル
5.2.4 視聴したい動画の種類
5.2.5 有料の動画配信サービスを利用したくない理由
5.2.6 有料動画配信サービスを利用するようになるための条件
5.2.7 無料で視聴している動画の種類
5.2.8 無料で動画を視聴しているサービス
5.2.9 違法動画の視聴経験
5.2.10 違法動画が有料で正規に配信された場合の視聴意向
6.1 利用概況
6.1.1 有料動画配信サービスの視聴環境
6.1.2 利用している有料の動画配信サービス
6.1.3 有料動画配信サービスでよく視聴するジャンル
6.1.4 有料動画配信サービスを利用する場所
6.1.5 有料動画配信サービスの視聴頻度
6.1.6 有料動画配信サービスの平均視聴時間
6.1.7 有料動画配信サービスの平均視聴話数（コンテンツ数）
6.1.8 有料動画配信サービスの1回あたりの平均視聴時間
6.1.9 有料動画配信サービスの平均利用金額（料金形態別）
6.1.10 有料動画配信サービスの平均利用金額（合計）
6.2 評価と不満点
6.2.1 有料動画配信サービスに対する満足度
6.2.2 有料動画配信サービスを利用し始めたきっかけや理由
6.2.3 有料動画配信サービスへの不満点
6.3 動画配信サービスによるライフスタイルへの影響
6.3.1 3か月前と比較した有料動画配信サービスの利用機会の変化
6.3.2 有料動画配信サービスで望ましいと思う１話あたりの時間
6.3.3 有料動画配信サービスの利用のために減らした時間
6.3.4 有料動画配信サービスの利用による違法動画の視聴機会の変化
6.3.5 有料動画配信サービスの利用によるメディア購入や視聴の変化