インプレス総合研究所は、新産業調査レポート『動画配信ビジネス調査報告書2016［ Amazon・Netflixにより加速したVOD市場、多様化する企業のビジネス戦略と今後を探る ］』( https://r.impressrd.jp/iil/vod2016 )の販売を2016年6月2日（木）より開始いたします。

2015年度は世界最大手Netflixの参入や、Amazonによるプライム会員向け映像配信サービス「プライム・ビデオ」の開始など大きな動きがありました。一方で、事業提携を含めた各社の取り組みも活発化しています。民放テレビ5局は見逃し番組配信ポータルサイト｢TVer｣を開始し、テレビ朝日とサイバーエージェントは無料ネットテレビ局「AbemaTV」を開局、映像ソフトのレンタルサービスを手掛けるゲオによる「ゲオチャンネル」など新しいサービスが開始されています。このように動画配信ビジネス市場全体が盛り上がりを見せており、今後動画配信ビジネスが本格的に拡大することが予想されます。

そこで、本調査報告書では、動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネスモデルや収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説し、今後の動画配信ビジネスを展望しています。

また、45の国内・海外の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介しています。

さらに、①PCでのインターネットユーザーの有料の動画配信サービスに関する利用率や利用意向および、②実際に動画配信サービスを利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、この１年間の変化や「料金体系別」「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸による集計を行い分析しています。また、集計結果は付属のCD-ROMにExcel形式で収録しています。最新の動画配信ビジネスの現状と未来がわかる必携の一冊です。

＜＜有料動画配信サービスの利用率や利用意向調査の注目の調査結果＞＞

■有料VODの利用率は9.2％に増加、利用経験者は14.2％に

動画配信サービスの利用率は、「3か月以内に、有料の動画配信サービスを利用したことがある」が9.2％となりました。昨年の7.7％からは1.5ポイント増加し、3か月より以前の利用者も含めた利用経験者は14.2％（同0.7ポイント増）となりました。
性年代別に見ると、男性20代の22.6％(昨年より5.9ポイント増)をピークに男性10代や、男性30代で有料の利用率が高く、男性の利用率は女性より全体的に高い数値です。また、個人が利用可能なデバイス（複数回答）別に見ると、タブレット利用者の有料利用率が18.8％(昨年より4.2ポイント増)と高く、据え置き型ゲーム機やポータブルゲーム機保有者が18.5％(同5ポイント増)、スマートフォン保有者が16.4％(同5.9ポイント増)となっています。

【図表1. VODの利用経験】

■無料見逃し配信サービス「TVer」の利用経験者は6.8％

2015年10月にサービスが開始されたTVer（在京民放5社が連携した放送番組の見逃し配信ポータルサービス）の利用率は6.8%となり、利用経験者は11.5%となっています。

【図表2. TVerの利用経験】

＜＜有料動画配信サービスの利用者の利用状況調査の注目の調査結果＞＞

■ユーザーのうち定額制利用者は86.6％、都度課金は20.6％

有料動画配信サービスで、定額制のサービスを利用しているユーザーは合計で86.6％、都度課金を利用しているユーザーは合計で20.6％となっています。定額制のHuluやdTVの利用者、Amazonプライム会員が多いこともあり、定額制利用者の比率のほうが高い結果となっています。また、都度課金のみの利用者は昨年より9.9ポイント減少しており、より定額制への移行が進んでいます。

【図表3. 利用しているVODサービスの料金体系】

■サービスの特徴によって、視聴頻度に差異

主に利用している動画配信サービス別に視聴頻度をみると、週に複数回以上視聴するユーザーの比率は、Huluユーザーが73.2％、dTVユーザーが64.6％であるのに対し、Amazonビデオユーザーは49.7％と低い結果となっています。視聴頻度の差は、動画配信専門のサービスと追加料金なしで動画視聴もできるサービスの違いと考えられます。今後、後者のようなサービスにより、動画配信サービスの利用者のすそ野が広がっていくことが推測できます。

【図表4. 利用サービス別の視聴頻度】

＜＜調査概要＞＞

■有料動画配信サービスの利用率と非利用者の意向調査

調査対象 ：NTTコム　リサーチの保有する消費者モニター　
有効回答数 ：40,976サンプル
サンプリング ：性年齢階層別インターネット利用人口構成比に可能な限り整合するように抽出
調査手法 ：PC上でのウェブアンケート
調査期間 ：2016年4月18日～4月25日

■有料動画配信サービス利用者の利用状況調査

調査対象 ：利用率調査で有料の動画配信サービスを利用していると回答した人を対象に、利用率 
調査で得られた性年代別有料動画配信サービス利用者構成に整合するように抽出
有効回答数 ：943サンプル
調査手法 ：PC上でのウェブアンケート
調査期間 ：2016年4月26日～5月9日

＜＜調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内＞＞

『動画配信ビジネス調査報告書2016』製品形態・販売価格 一覧
著 ：森田秀一
著・編 ：インプレス総合研究所
発売日 ：2016年6月2日（木）（予約受け付け中）
価格 　　 ：CD（PDF）版　68,000円（税別）
CD（PDF）+冊子版　78,000円（税別）
判型 ：A4判
ページ数 ：306p
詳細、ご予約は右よりご覧ください。 https://r.impressrd.jp/iil/vod2016 
インプレス総合研究所の調査報告書は、お客様のご利用ニーズに合わせ、簡易製本の冊子版、CD（PDF）版をご用意しております。

■『動画配信ビジネス調査報告書2016』目次

はじめに

第1章 国内の動画配信ビジネスの最新動向と業界構造

1.1 映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長

1.1.1 映像コンテンツ市場の概況
1.1.2 動画配信ビジネスの市場規模
1.1.3 見逃し配信サービスの市場予測
1.1.4 動画配信ビジネスを支えるスマートフォンやタブレット端末、スマートTVの動向

1.2 動画配信ビジネスの定義

1.2.1 動画配信とは
1.2.2 動画共有と動画配信の違い
1.2.3 放送と動画配信の違い
1.2.4 スマートTVの定義

1.3 ネット系配信事業者の動画配信ビジネスの歴史

1.3.1 ADSLの普及からスタートした動画配信ビジネス
1.3.2 セットトップボックスの普及
1.3.3 テレビ局や新規事業者の参入が相次いだ2005年
1.3.4 FTTHとソーシャルの普及
1.3.5 PCからテレビへ
1.3.6 ゲーム機への配信
1.3.7 スマートフォンの登場と定着
1.3.8 定額制動画配信（SVOD）の登場

1.4 テレビ放送事業者の動画配信ビジネスの歴史

1.4.1 初期はハードルが高かった番組配信
1.4.2 民放キー局の参入が相次いだ2005～2006年
1.4.3 NHKの参入で各社が事業強化した2008～2009年
1.4.4 各局が独自の道を模索し始めた2013年～2014年

1.5 動画配信ビジネスの最新概況

1.5.1 Netflixが国内サービスを正式スタート
1.5.2 Amazonプライム・ビデオ、GEOチャンネルなど定額制の新規参入相次ぐ
1.5.3 無料配信サービスに久々の新顔
1.5.4 コンテンツ拡充に向けた地道な取り組みも進む
1.5.5 人気コンテンツの傾向
1.5.6 終了サービスも複数、一方で「生配信」に勢いも

1.6 動画配信ビジネスの構造

1.6.1 収益モデル
1.6.2 コンテンツの調達

1.7 プレーヤー別戦略の概況

1.8 将来展望とまとめ

1.8.1 Netflix参入で市場活性化、一方で競合への影響は限定的
1.8.2 販売チャネル確保の重要性
1.8.3 2020年を見据えた技術的準備
1.8.4 通信インフラ動向が無視できない存在に
1.8.5 オリジナルコンテンツ重視路線の継承

第2章 サービスの概要と特徴

2.1 放送局系

2.1.1 NHKオンデマンド
2.1.2 日テレオンデマンド
2.1.3 TBSオンデマンド
2.1.4 フジテレビオンデマンド
2.1.5 テレ朝動画
2.1.6 テレビ東京オンデマンド
2.1.7 テレビ東京ビジネスオンデマンド
2.1.8 あにてれしあたー
2.1.9 WOWOWメンバーズオンデマンド
2.1.10 TVer

2.2 携帯電話キャリア系

2.2.1 dTV
2.2.2 dアニメストア
2.2.3 ビデオパス
2.2.4 UULA
2.2.5 アニメ放題

2.3 専業事業者

2.3.1 Hulu
2.3.2 Netflix

2.4 メーカー系

2.4.1 アクトビラ

2.5 IT事業者系

2.5.1 GYAO!ストア
2.5.2 楽天SHOWTIME
2.5.3 U-NEXT
2.5.4 Abema TV

2.6 レンタルビデオ系

2.6.1 TSUTAYA TV
2.6.2 DMM.com
2.6.3 ゲオチャンネル

2.7 多チャンネル放送系

2.7.1 J:COMオンデマンド
2.7.2 スカパー！ オンデマンド
2.7.3 ひかりTV ビデオ
2.7.4 auひかり（テレビサービス ビデオ）

2.8 プラットフォーム系

2.8.1 iTunes Store
2.8.2 Google Play 映画&テレビ
2.8.3 Amazonビデオ
2.8.4 Amazonプライム・ビデオ

2.9 ゲーム系

2.9.1 プレイステーション ビデオ
2.9.2 Microsoft Movies & TV

2.10 コンテンツ事業者系

2.10.1 バンダイチャンネル
2.10.2 東映アニメオンデマンド
2.10.3 新日本プロレスワールド

2.11 動画共有・ライブ配信系

2.11.1 LINE LIVE
2.11.2 ニコニコ動画
2.11.3 YouTube
2.11.4 Ustream

2.12 海外のサービス

2.12.1 Dailymotion
2.12.2 YOUKU
2.12.3 BBCiPlayer

第3章 ユーザー調査のサマリーと調査概要

3.1 調査結果のハイライト

3.1.1 利用率と非利用者の意向調査（4章に掲載）
3.1.2 利用者の利用状況調査（5章に掲載）

3.2 調査概要とプロフィール

3.2.1 調査概要
3.2.2 回答者のプロフィール

3.3 留意事項

3.3.1 集計方法について
3.3.2 誤差について

第4章 利用率と非利用者の意向

4.1 認知度と利用率

4.1.1 動画配信サービスの認知度・知っているサービス名
4.1.2 動画配信サービスの利用率

4.2 非利用者の意向

4.2.1 非利用者の有料動画配信サービス利用意向
4.2.2 視聴したいジャンル
4.2.3 有料の動画配信サービスを利用したくない理由
4.2.4 有料動画配信サービスを利用するようになるための条件

4.3 TVerの認知度と利用率

第5章 有料動画配信サービス利用者の利用状況

5.1 利用概況

5.1.1 有料動画配信サービスの視聴環境
5.1.2 利用している有料の動画配信サービス
5.1.3 最も利用している有料動画配信サービス
5.1.4 有料動画配信サービスでよく視聴するジャンル
5.1.5 有料動画配信サービスを利用する場所
5.1.6 有料動画配信サービスの視聴頻度
5.1.7 有料動画配信サービスの平均視聴時間
5.1.8 有料動画配信サービスの平均視聴話数（コンテンツ数）
5.1.9 有料動画配信サービスの1回あたりの平均視聴時間
5.1.10 有料動画配信サービスの利用時間帯
5.1.11 利用する動画配信サービスの料金体系
5.1.12 有料動画配信サービスの平均利用金額（料金形態別）
5.1.13 有料動画配信サービスの平均利用金額（合計）

5.2 評価と不満点

5.2.1 有料動画配信サービスに対する満足度
5.2.2 有料動画配信サービスを利用し始めたきっかけや理由
5.2.3 有料動画配信サービスへの不満点
5.2.4 メインで利用するサービスの変更経験
5.2.5 利用する定額制サービスの変更理由

5.3 動画配信サービスによるライフスタイルへの影響

5.3.1 以前と比較した有料動画配信サービスの利用機会の変化
5.3.2 有料動画配信サービスで望ましいと思う1話あたりの時間
5.3.3 有料動画配信サービスの利用のために減らした時間
5.3.4 有料動画配信サービスの利用によるメディア購入や視聴の変化
5.3.5 有料動画視聴後の関連ビジネスの視聴や購入経験
5.3.6 広告モデルへの意向
5.3.7 表示されても良いと思う広告
5.3.8 4K配信への興味関心

以上