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有料の動画配信サービス利用率は17.2%、利用者の半数以上がマルチデバイスで視聴 ~動画配信サービスに関する調査結果2019~

2019.06.18
調査結果

インプレス総合研究所は、動画配信ビジネス市場の動向を調査し、動画配信に関する調査結果を発表いたします。また、本調査結果の詳細は新産業調査レポート『動画配信ビジネス調査報告書2019[相次ぐSVOD新規参入とAdVODの浸透 ─ 国内事業者の戦略を探る]』( https://research.impress.co.jp/vod2019)として発行し、2019年6月25日(火)に発売(予約受付中)いたします。

<<有料動画利用率及び映像・動画全体の視聴状況調査の注目の結果>>
■有料動画配信サービスの利用率は2.2ポイント増の17.2%に

有料動画配信サービスの利用率は17.2%となり、昨年から2.2ポイント増加しました。各サービスでTVCMなどのプロモーションが引き続き強化されていることや、話題となるオリジナルコンテンツが相次いで配信されていること、TVerに代表される見逃し配信の浸透による動画配信サービスそのものの認知度の向上などの要因から利用率、利用経験者の比率が伸びたと考えられます。
 

【図表1.有料動画配信サービスの利用率の推移】
【図表1.有料動画配信サービスの利用率の推移】

 


■DVD視聴が減少、有料動画配信サービスやSNS上の動画視聴が増加

よく視聴する映像・動画の種類では「リアルタイムのTV番組」が68.3%で最も高く、「録画したTV番組」が55.1%で続き、放送によるTV番組がTOP2を占めています。次いで、「動画共有サービス」(37.6%)、「無料の動画配信サービス」(25.8%)と続きます。昨年調査時点と比較すると、TV番組の比率が微減し、「有料の動画配信サービス」が2.9ポイント、「SNS上の動画」が2.1ポイント増加しています。また、レンタル、購入問わずDVDやブルーレイをよく視聴する比率も低下しています。
一方で、性年代別に見ると、男性10代では「動画共有サービス」が63.0%で最も高く、「リアルタイムのTV番組」や「録画したTV番組」を上回っています。また、男性20代でも「動画共有サービス」が56.4%と高く「リアルタイムのTV番組」に次いで2位となっています。女性10代では、「リアルタイムのTV番組」「録画したテレビ番組」「動画共有サービス」が60%前後でほぼ並んでいます。
「SNS上の動画」は女性10代で52.0%と他の年代より突出して高く、女性20代でも36.0%、男性10代でも33.6%と高い比率です。「LIVE動画/LIVE配信」についても男女10代で20%超の比率となっています。
 

 【図表2. よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)】

 

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【図表2. よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)】

 

<<有料動画利用者の利用状況調査の注目の結果>>
■Amazonプライム・ビデオが他サービスとの差を大きく広げる

3か月以内に有料の動画配信サービスを利用したと回答した人に、利用している有料の動画配信サービスを調査した結果、トップは「Amazonプライム・ビデオ」が62.7%となり、昨年から9.1ポイント増加しています。2位には「Hulu」の14.7%、3位は「Netflix」の10.5%が続きます。「Amazonプライム・ビデオ」の利用率が大きく増加したことにより、他のサービスを大きく引き離しています。
 

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【図表3. 利用している有料の動画配信サービスTOP10(複数回答)】

■満足度はNetflixが92.0%でトップ、Huluが84.9%で続く

最もよく利用する動画配信サービスについて、サービス全体に対する満足度を5段階評価で聞いたところ、満足度はNetflixが92.0%でトップとなりました。2位にはHuluの84.9%、利用率の最も高いAmazonプライム・ビデオは83.0%で3位となりました。
 
※「満足している」「まあ満足している」「どちらとも言えない」「やや不満」「不満」の5段階で調査し、「満足している」「まあ満足している」を合計
※サンプル数が30超のサービスのみを掲載

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【図表4. 主に利用している有料の動画配信サービスのサービス全体に対する満足度】

■利用者の半数以上がマルチデバイスで視聴

有料動画配信サービスの視聴環境をパソコン、モバイル(タブレットとスマートフォン)、テレビの3つに集約して集計すると、最も比率が高いのは「モバイルとパソコン」の20.4%、次いで「モバイル」の18.0%、「パソコン」の17.9%と続いています。過去の調査と比較すると、「パソコン」や「テレビ」のみで視聴するユーザーの比率が低下し、「モバイルとテレビ」や「モバイルとパソコンとテレビ」などマルチデバイスで視聴するユーザーが増える傾向が続いています。
 

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【図表5. 有料の動画配信サービスの視聴環境

<<無料動画、LIVE動画/LIVE配信利用者の利用状況調査の注目の結果>>
■動画共有やSNSの動画が上位、GYAO!、AbemaTV、TVerが続く

「動画共有サービス」、「無料の動画配信サービス」、「SNSの動画」をよく視聴すると回答したユーザーに対して、利用しているサービス名を聞いたところ、「YouTube」が97.0%で突出し、SNSの「Twitter」「LINE」が2位、3位と続き、動画共有サービスの「ニコニコ動画」、SNSの「Instagram」、無料の動画配信サービスである「GYAO!」「AbemaTV」「TVer」が続いています。
 

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【図表6. よく利用する無料の動画(複数回答)Top10】

■LIVE動画は、YouTube Live、ニコニコ生放送、LINE LIVEの順

LIVE動画/LIVE配信サービスをよく利用するユーザーに対して、利用しているサービス名を聞いたところ、最も利用されているのは「YouTube Live」の73.0%で、「ニコニコ生放送」が46.9%、「LINE LIVE」が27.9%、「Instagram Stories」が24.3%、「ツイキャス」が22.6%で続いています。動画共有サービスのLIVE配信サービスが上位で、SNSのLIVE配信が続いています。
 

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【図表7. よく利用するLIVE動画/LIVE配信サービス(複数回答)Top10】

 

<<調査概要>>
■有料動画利用率及び映像・動画全体の視聴状況調査

調査対象 :NTTコム リサーチの保有する消費者モニター 
有効回答数 :22,710サンプル
サンプリング :性年齢階層別インターネット利用人口構成比(総務省 通信利用動向調査)に可能な限り整合するように抽出
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2019年5月10日~15日

■有料動画利用者の利用状況調査

調査対象 :有料動画利用率及び映像・動画全体の視聴状況調査で有料の動画配信サービスを利用していると回答した人を対象に、利用率調査で得られた性年代別有料動画配信サービス利用者構成にできるだけ整合するように抽出
有効回答数 :1160サンプル
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2019年5月16日~21日

■無料動画、LIVE動画/LIVE配信利用者の利用状況調査

調査対象 :有料動画利用率及び映像・動画全体の視聴状況調査で得られた性年代別利用者構成に整合するように抽出
有効回答数:無料動画利用者568、LIVE動画/LIVE配信利用者226
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2019年5月16日~21日

<<調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内>>

本調査報告書では、活発化する動画配信ビジネスに関して、第1章でその歴史や最新概況、業界構造・ビジネス構造などについて徹底分析するほか、第2章では、注目すべき45の動画配信サービスや動画配信プラットフォームの概要を個票形式で紹介します。
また、第3~6章では、インターネットユーザーの有料の動画配信サービスの利用率や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにしています。単純集計だけではなく、「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸に基づくExcelの数表とグラフも提供しています。

■調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内

書名        :動画配信ビジネス調査報告書2019
著        :森田秀一/インプレス総合研究所
発行所    :株式会社インプレス
発売日    :2019年6月25日(火)
価格        :CD(PDF)版、ダウンロード版 85,000円(税別)
      CD(PDF)+冊子版 95,000円(税別)
判型        :A4判
ページ数    :326ページ
詳細、ご予約は右よりご覧ください。https://research.impress.co.jp/vod2019/

■目次

はじめに    
第1章    国内の動画配信ビジネスの最新動向と業界構造
1.1    映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長
1.1.1    映像コンテンツ市場の概況
1.1.2    動画配信ビジネスの市場規模
1.1.3    小括
1.2    動画配信ビジネスの定義と配信サービスの経緯
1.2.1    動画配信とは
1.2.2    動画共有と動画配信の違い
1.2.3    放送と動画配信の違い
1.2.4    スマートTVの定義
1.2.5    動画配信ビジネスの構造
1.2.6    ネット系配信事業者の動画配信ビジネスの歴史
1.2.7    テレビ放送事業者の動画配信ビジネスの歴史
1.3    動画配信ビジネスの最新概況
1.3.1    大型参入
1.3.2    オリジナルコンテンツ戦略は各社ごとのカラーがより色濃く
1.3.3    TVerで勢い増す、AdVODの在り方
1.3.4    スポーツ配信のトップランナーはDAZN、しかし包囲網も
1.3.5    WOWOWが「放送・ネット同時配信」を開始
1.3.6    テレビデバイス対応の現状
1.3.7    auのNetflix連携プランなど、携帯電話キャリアも一工夫
1.3.8    サービス多様化で競争はますます激化
1.4    動画共有・ライブ配信市場動向
1.4.1    2018年大注目の「TikTok」
1.4.2    YouTubeの機能強化は止まらず~「投げ銭」機能も本格化
1.4.3    社長交代でniconico再成長へ~「ニコニコチャンネル」は100万人突破
1.4.4    SHOWROOM は「VTuber」機能
1.5    動画配信プラットフォーム動向
1.5.1    動画配信参入を容易にする「プラットフォーム」
1.5.2    プラットフォーム活用例
1.5.3    サービスの詳細
1.5.4    動画プラットフォーム利用企業の動向
1.5.5    映像フォーマット・コピー対策などの現状
1.5.6    視聴デバイスの中心はPCからスマホへ
1.6    将来展望とまとめ
1.6.1    「利用し続けてくれる顧客」の獲得・育成に向けて
1.6.2    「1世帯で複数のSVOD契約」も視野に
1.6.3    海外勢・巨大資本に負けない、独自の差別化とは
1.6.4    NHKの「放送・ネット同時配信」がスタートへ~民放局への影響も必至か
1.6.5    AdVODの将来は? フリーミアムとの関係は?

第2章    サービスの概要と特徴
2.1    SVOD (定額制ビデオオンデマンド)
2.1.1    Hulu
2.1.2    Paravi
2.1.3    FOD
2.1.4    テレビ東京ビジネスオンデマンド
2.1.5    NHKオンデマンド
2.1.6    WOWOWメンバーズオンデマンド
2.1.7    dTV
2.1.8    dアニメストア
2.1.9    ビデオパス
2.1.10    アニメ放題
2.1.11    U-NEXT
2.1.12    Netflix
2.1.13    Amazonプライム・ビデオ
2.1.14    J:COMオンデマンド
2.1.15    ひかりTVビデオ
2.1.16    ビデオマーケット
2.1.17    ゲオTV
2.1.18    バンダイチャンネル
2.1.19    ディズニーデラックス
2.1.20    YouTube Premium
2.2    TVOD (都度課金型ビデオオンデマンド)
2.2.1    テレ朝動画
2.2.2    Rakuten TV(楽天TV)
2.2.3    アクトビラ
2.2.4    GYAO!ストア
2.2.5    iTunes Store(映画)
2.2.6    Google Play 映画&テレビ
2.2.7    TSUTAYA TV
2.2.8    DMM.com
2.2.9    PlayStation Video
2.2.10    東映アニメオンデマンド
2.3    AdVOD (広告運営型ビデオオンデマンド)
2.3.1    TVer
2.3.2    GYAO!
2.3.3    ニコニコチャンネル
2.4    リニア(リアルタイム)型動画配信
2.4.1    AbemaTV
2.4.2    DAZN
2.4.3    J SPORTSオンデマンド
2.4.4    スカパー!オンデマンド
2.4.5    パ・リーグTV
2.5    LIVE動画/LIVE配信サービス
2.5.1    LINE LIVE
2.5.2    SHOWROOM
2.5.3    YouTube Live
2.5.4    ニコニコ生放送
2.5.5    17Live
2.6    動画配信プラットフォーム
2.6.1    スキルアップ・ビデオテクノロジーズ
2.6.2    Jストリーム

第3章    ユーザー調査のサマリーと調査概要
3.1    調査結果のハイライト
3.1.1    有料動画配信サービスの利用率(詳細は4章に掲載)
3.1.2    無料動画配信サービスの利用実態(詳細は5章に掲載)
3.1.3    LIVE動画/LIVE配信サービスの利用実態(詳細は5章に掲載)
3.1.4    有料動画利用者の利用状況調査(詳細は6章に掲載)
3.2    調査概要とプロフィール
3.2.1    調査概要
3.2.2    回答者のプロフィール
3.3    留意事項
3.3.1    集計方法について
3.3.2    誤差について

第4章    映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率
4.1    動画配信サービスの認知度と利用率
4.1.1    動画配信サービスの認知度・知っているサービス名
4.1.2    有料動画配信サービスの利用率
4.2    映像・動画全体の視聴状況と意向
4.2.1    よく視聴する映像・動画の種類
4.2.2    最も好きな映像・動画の種類
4.3    Amazon プライム・ビデオの利用状況

第5章    無料動画配信サービス、LIVE動画/LIVE配信サービスの利用実態
5.1    無料動画配信サービスの利用状況
5.1.1    利用する無料の動画配信サービス
5.1.2    無料動画配信サービスの視聴頻度
5.1.3    1回あたりの視聴時間
5.1.4    無料動画で好む動画の長さ(尺)
5.1.5    無料動画配信サービスを利用する理由
5.1.6    無料動画配信サービスの利用端末
5.1.7    よくする無料動画のながら視聴
5.1.8    よく視聴する無料動画のジャンル
5.1.9    よく視聴する無料動画の制作者
5.1.10    広告を最後まで視聴した経験
5.1.11    広告を最後まで視聴した理由
5.1.12    広告を最後まで視聴しなかった理由
5.1.13    無料動画視聴後に経験のある行動
5.2    LIVE動画/LIVE配信サービスの利用状況
5.2.1    利用するLIVE動画/LIVE配信サービス
5.2.2    LIVE動画/LIVE配信サービスの視聴頻度
5.2.3    1回あたりの視聴時間
5.2.4    LIVE動画/LIVE配信で好む長さ(尺)
5.2.5    LIVE動画/LIVE配信サービスを利用する理由
5.2.6    LIVE動画/LIVE配信サービスの視聴端末
5.2.7    LIVE動画/LIVE配信視聴でよくするながら視聴
5.2.8    よく視聴するLIVE動画/LIVE配信の内容
5.2.9    よく視聴するLIVE動画/LIVE配信の配信者
5.2.10    LIVE動画/LIVE配信での投げ銭経験と1か月の平均額
5.2.11    投げ銭(ギフティング)をする理由
5.2.12    LIVE動画/LIVE配信中に紹介された商品の購入経験

第6章    有料動画配信サービス利用者の利用状況
6.1    利用概況
6.1.1    有料動画配信サービスの視聴環境
6.1.2    利用している有料の動画配信サービス
6.1.3    最も利用している有料動画配信サービス
6.1.4    現在利用している動画配信サービスの数
6.1.5    複数サービスを利用している理由
6.1.6    有料動画配信サービスでよく視聴するジャンル
6.1.7    有料動画配信サービスを利用する場所
6.1.8    ながら視聴の状況
6.1.9    有料動画配信サービスの視聴頻度
6.1.10    有料動画配信サービスの平均視聴時間
6.1.11    有料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
6.1.12    有料動画配信サービスの1回あたりの平均視聴時間
6.1.13    有料動画配信サービスの利用時間帯
6.1.14    利用する有料動画配信サービスの配信形式
6.1.15    以前と比較した有料動画配信サービスの利用機会の変化
6.2    料金形態とビジネスモデル
6.2.1    利用する動画配信サービスの料金体系
6.2.2    有料動画配信サービスの平均利用金額(料金形態別)
6.2.3    有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)
6.2.4    有料動画視聴後の関連ビジネスの視聴や購入経験
6.2.5    広告モデルへの意向
6.2.6    表示されても良いと思う広告
6.3    評価と不満点
6.3.1    有料動画配信サービスに対する満足度
6.3.2    有料動画配信サービスへの不満点
6.3.3    最も利用する有料動画配信サービスの評価
6.3.4    最も利用している有料動画配信サービスを選んだ理由
6.4    利用する定額制サービスの変更経験
6.4.1    1年間の利用・中断・変更経験
6.4.2    利用サービスの変更理由

 

詳細、ご予約は右よりご覧ください。https://research.impress.co.jp/vod2019/

本調査結果を利用される場合は、出所の明記をお願い致します。
出所表記例:「インプレス総合研究所『動画配信ビジネス調査報告書2019』」

動画配信
デジタルコンテンツ
2019.06.18